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クロスバウンドサービスの独立表示

FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。

21記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2022-Q1再定義FY2022-Q2 – FY20222017: 320172018: 420182019: 220192020: 320202021: 420212022: 320222023: 22023
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q2削除有価証券報告書

    「「ソーシャルメディアマーケティング支援事業」は、SNSマーケティング支援事業とDaaS事業の2つの事業区分により構成されております。」

    クロスバウンド事業の売却後、ソーシャルメディアマーケティング支援事業の区分はSNSマーケティング支援事業及びDaaS事業の2区分となり、従来のクロスバウンドサービスは当ファイリングの事業区分から消えている。
  2. FY2022再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度までの記載となります。」

    従来独立表示してきたクロスバウンドサービスについて、担い手である連結子会社の売却により、当連結会計年度をもって表示対象から外れる構成となった。
  3. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「なお、本件完了後、当社としてはクロスバウンド事業を継続しない方針です。」

    単一セグメント下のサービス区分として独立表示してきたクロスバウンド事業について、トレンドExpress株式譲渡の完了後は継続しない方針が示された。
  4. FY2022-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結会計期間において、新たに合同会社Nonagon Capitalを設立したことに伴い、報告セグメントを、従来の「ソーシャルメディアマーケティング支援事業」の単一セグメントから、「ソーシャルメディアマーケティング支援事業」「Web3関連事業」の2つに変更しております。」

    従来の単一セグメント下の3事業区分表示から、Web3関連事業を独立した報告セグメントとして加えた。
  5. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の報告セグメントは、ソーシャルメディアマーケティング支援事業の単一セグメントでありますが、事業区分は、SNSマーケティング支援事業、クロスバウンド事業及びDaaS事業の各サービスにより構成されております。」

    単一セグメントの下でSNSマーケティング支援、クロスバウンド及びDaaSの3サービス区分を継続して表示している。
  6. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社の報告セグメントは、ソーシャルメディアマーケティング支援事業の単一セグメントでありますが、事業区分は、SNSマーケティング支援事業、クロスバウンド事業及びDaaS事業の各サービスにより構成されております。」

    単一セグメントの下でSNSマーケティング支援、クロスバウンド及びDaaSの3サービス区分を継続して表示している。
  7. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、当社グループは、ソーシャルメディアマーケティング支援事業の単一セグメントであり、当該事業は、SNSマーケティング支援事業、クロスバウンド事業及びDaaS事業の各サービスにより構成されております。」

    単一セグメントの下で、SNSマーケティング支援、クロスバウンド及びDaaSの3サービス区分を継続して表示している。
  8. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、当社グループは、ソーシャルメディアマーケティング支援事業の単一セグメントであり、当該事業は、SNSマーケティング支援事業、クロスバウンド事業及びDaaS事業の各サービスにより構成されております。」

    単一セグメントの下でSNSマーケティング支援、クロスバウンド及びDaaSの3サービス区分を継続して表示している。
  9. FY2020再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度より、より分かりやすい説明を目指しサービスの区分を以下のとおり変更しております。」

    SNSマーケティング支援、DaaS及びクロスバウンドの3サービス区分による表示を年次報告書でも継続している。
  10. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、ソーシャルメディアマーケティング支援事業の単一セグメントであります。当第1四半期から、より分かりやすい説明を目指しサービスを以下の区分としております。」

    サービス区分の再整理後も、SNSマーケティング支援、DaaS及びクロスバウンドの3区分を継続して表示している。
  11. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、ソーシャルメディアマーケティング支援事業の単一セグメントであります。当第1四半期より、より分かりやすい説明を目指しサービスを以下の区分といたします。」

    サービス区分の再整理後も、SNSマーケティング支援、DaaS及びクロスバウンドの区分を継続して表示している。
  12. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、ソーシャルメディアマーケティング支援事業の単一セグメントであります。当第1四半期より、より分かりやすい説明を目指しサービスを以下の区分といたします。」

    サービス区分の再整理後も、クロスバウンド事業は独立したサービス区分として維持されている。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、ソーシャル・ビッグデータ活用事業を展開しており、SaaSサービス・ソリューションサービス・クロスバウンドサービスを提供しております。」

    SaaS、ソリューション、クロスバウンドの3サービス区分を継続して示している。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、ソーシャル・ビッグデータ活用事業を展開しており、SaaSサービス・ソリューションサービス・クロスバウンドサービスを提供しております。」

    SaaS、ソリューション、クロスバウンドの3サービス区分を継続して示している。
  15. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、ソーシャルクラウドサービス事業を展開しており、SaaSサービス・ソリューションサービス・クロスバウンドサービスを提供しております。」

    SaaS、ソリューション、クロスバウンドの3サービス区分を継続して示している。
  16. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、ソーシャルクラウドサービス事業を展開しており、SaaSサービス・ソリューションサービス・クロスバウンドサービスを提供しております。」

    SaaS、ソリューション、クロスバウンドの3サービス区分を継続して示している。
  17. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは、ソーシャルクラウドサービス事業を展開しており、SaaSサービス・ソリューションサービス・クロスバウンドサービスを提供しております。」

    クロスバウンドサービスを独立したサービス区分として扱う構成を、売上収益の注記でも継続して示している。
  18. FY2017再掲有価証券報告書

    「前年度までソリューションサービスに含めて表示していたインバウンド消費支援サービスは、質的重要性が増したため当連結会計年度よりクロスバウンドサービスとして表示しております。」

    インバウンド消費支援サービスを質的重要性の増加によりクロスバウンドサービスとして独立表示する扱いを再確認している。
  19. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、前年度までソリューションサービスに含めて表示していたインバウンド消費支援サービスは、質的重要性が増したため第1四半期連結累計期間よりクロスバウンドサービスとして表示しております。参考として、前第3四半期連結累計期間のインバウンド消費支援サービスの売上高は96百万円であります。」

    インバウンド消費支援サービスを質的重要性の増加によりクロスバウンドサービスとして独立表示したことを再確認している。
  20. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、前年度までソリューションサービスに含めて表示していたインバウンド消費支援サービスは、質的重要性が増したため第1四半期連結累計期間よりクロスバウンドサービスとして表示しております。参考として、前第2四半期連結累計期間のインバウンド消費支援サービスの売上高は56百万円であります。」

    インバウンド消費支援サービスを質的重要性の増加によりクロスバウンドサービスとして独立表示したことを再確認している。
  21. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「なお、前年度までソリューションサービスに含めて表示していたインバウンド消費支援サービスは、質的重要性が増したため当第1四半期連結累計期間よりクロスバウンドサービスとして表示しております。」

    従来ソリューションサービスに含めていたインバウンド消費支援サービスについて、質的重要性の増加を理由にクロスバウンドサービスとして独立表示した。
一緒に動いた変遷

「ソーシャルクラウドサービス事業を中核とする事業構成」は、この変遷が動いた21回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

33★12
  1. ★この変遷
  2. 1ソーシャルクラウドサービス事業を中核とする事業構成3回
  3. 2ブロックチェーン技術への1億円投資枠設定とSAMURAI Securityへの投資3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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