企業買収等に伴うのれんの発生
FY2018-Q3に初出。。直近の記載はFY2027-H1。
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- FY2027-H1Seven Seas取得に伴うのれん増加有価証券報告書
「「戦略投資事業」において、Seven Seas Entertainment, LLCを新たに連結の範囲に含めております。当該事象によるのれんの増加額は、当中間連結会計期間においては7,451百万円であります。」
Seven Seasの連結子会社化に伴い、のれん7,451百万円を計上した。取得原価配分は中間期末時点で暫定的である。 - 2026-07-14その他決算説明資料
「のれん 4,029 11,377 7,348 2026年3月のSeven Seas買収に伴う増加」
Seven Seas買収に伴い、のれん残高が4,029百万円から11,377百万円へ増加したことを開示している。 - FY2026のれん残高・減損更新有価証券報告書
「当連結会計年度末におけるのれん残高は4,029百万円となりました。」
のれん残高は前期末の4,198百万円から4,029百万円へ減少し、日本文芸社に係る328百万円の減損及び464百万円の償却を計上している。 - FY2026-H1のれん残高・償却の中間期更新有価証券報告書
「のれん償却額は226百万円」
中間期ののれん償却額は226百万円となり、のれん残高は前期末の4,198百万円から3,918百万円へ減少した。 - FY2024のれん減損・通期残高更新有価証券報告書
「当連結会計年度末におけるのれん残高は5,765百万円となりました。」
のれん残高は前期末6,874百万円から5,765百万円へ減少し、Supadü Limitedに係る438百万円の減損等を計上した。 - FY2024-Q3のれん残高・償却の第3四半期更新有価証券報告書
「のれん償却額530百万円」
第3四半期累計ののれん償却額は530百万円となり、のれん残高は前期末6,874百万円から6,504百万円へ減少した。 - FY2024-Q2のれん残高・償却の第2四半期更新有価証券報告書
「のれん償却額351百万円」
FY2024-Q2累計ののれん償却額は351百万円となり、四半期末ののれん残高は6,641百万円となった。 - FY2024-Q1のれん残高・償却の第1四半期更新有価証券報告書
「減価償却費173百万円／のれん償却額174百万円」
第1四半期累計ののれん償却額は174百万円で、のれん残高は前期末6,874百万円から6,707百万円へ減少した。 - FY2023-Q3のれん減損・Supadü取得分更新有価証券報告書
「「戦略投資事業」において、株式会社Nagisaに係るのれんの減損損失287百万円及びGREET事業の終了に伴う固定資産の減損損失171百万円を計上しております。」
第3四半期累計でNagisaののれん287百万円を減損する一方、Supadü Limitedの連結反映に伴いのれん922百万円を計上している。 - FY2023-Q2Supadü取得に伴うのれん更新有価証券報告書
「「戦略投資事業」において、Supadü Limitedを新たに連結の範囲に含めております。当該事象によるのれんの増加額は、当第２四半期連結累計期間においては922百万円であります。」
Supadü Limitedの連結反映に伴い、のれん922百万円を計上した。取得原価の配分は暫定的である。 - FY2023-Q1のれん残高・Supadü取得分更新有価証券報告書
「当連結会計期間末におけるのれんは7,953百万円となりました。」
Supadü Limitedの取得等を反映し、のれん残高が前期末の7,176百万円から7,953百万円へ増加した。Supadü取得に伴うのれん増加額は922百万円である。 - FY2022のれん残高更新有価証券報告書
「当連結会計年度末におけるのれん残高は7,176百万円となりました。」
Firebrand、日本文芸社等の買収を反映し、のれん残高を前期末5,713百万円から7,176百万円へ更新している。 - FY2022-Q2のれん減損・買収会計確定有価証券報告書
「「電子書籍流通事業」において、株式会社Nagisaに係るのれんの減損損失394百万円を計上しております。」「その他事業」において、Quality Solutions, Inc.及びNetGalley, LLC並びにその子会社を新たに連結の範囲に含めております。当該事象によるのれんの増加額は、当第２四半期累計期間においては713百万円です。また、「その他事業」において、株式会社日本文芸社を新たに連結の範囲に含めております。当該事象によるのれんの増加額は、当第２四半期累計期間においては946百万円です。」
Nagisaののれん394百万円を減損する一方、Firebrandグループ及び日本文芸社の連結に伴うのれんを計上し、買収会計の暫定処理も確定している。 - FY2022-Q1買収に伴うのれん増加更新有価証券報告書
「Quality Solutions, Inc.及びNetGalley, LLC並びにその子会社を新たに連結の範囲に含めております。当該事象によるのれんの増加額は、当第１四半期連結累計期間においては1,483百万円です。また、株式会社日本文芸社を新たに連結の範囲に含めております。当該事象によるのれんの増加額は、当第１四半期連結累計期間においては814百万円です。」
Firebrandグループ及び日本文芸社の連結に伴い、のれんがそれぞれ1,483百万円、814百万円増加し、期末残高は7,858百万円となった。 - FY2021のれん残高・償却の通期更新有価証券報告書
「当連結会計年度におけるのれん償却額は480百万円、当連結会計年度末におけるのれん残高は5,713百万円となりました。」
Nagisa等の取得を反映し、のれん期末残高と通期償却額を更新している。 - FY2021-Q3のれん残高・償却の第3四半期更新有価証券報告書
「のれん償却額 349百万円」
第3四半期累計ののれん償却額を349百万円へ更新し、四半期末ののれん残高は5,065百万円となっている。 - FY2021-Q2のれん残高・償却の第2四半期更新有価証券報告書
「のれん償却費233百万円」
第2四半期累計ののれん償却額を233百万円へ更新し、四半期末ののれん残高は5,181百万円となった。 - FY2021-Q1のれん残高・償却の第1四半期更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間ののれん償却額は116百万円となりました。」
のれん償却額を更新し、当第1四半期累計では116百万円を計上している。四半期末ののれん残高は5,298百万円となった。 - FY2020のれん残高・償却の通期更新有価証券報告書
「当連結会計年度におけるのれん償却額は462百万円、当連結会計年度末におけるのれん残高は5,416百万円となりました。」
企業買収等に伴うのれんについて、通期償却額及び期末残高を更新している。 - FY2020-Q3のれん残高・償却の第3四半期更新有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間399,392千円、当第３四半期連結累計期間345,337千円」
第3四半期累計ののれん償却額を更新し、345,337千円を計上している。第3四半期末ののれん残高は5,532,682千円となった。 - FY2020-Q2のれん残高・償却の第2四半期更新有価証券報告書
「のれん償却額は、次のとおりであります。前第２四半期連結累計期間278,135千円、当第２四半期連結累計期間228,360千円」
第2四半期累計ののれん償却額を更新し、228,360千円を計上している。のれん残高は前期末の5,807,415千円から5,610,422千円へ減少している。 - FY2020-Q1のれん残高・償却の第1四半期更新有価証券報告書
「のれん償却額は、次のとおりであります。前第１四半期連結累計期間123,437千円、当第１四半期連結累計期間113,443千円」
のれん償却額を更新し、当第1四半期累計では113,443千円を計上している。四半期末ののれん残高は5,727,262千円となった。 - FY2019-Q3のれん残高更新有価証券報告書
「主な要因は、投資有価証券が909,792千円減少、のれんが399,392千円減少したことによるものであります。」
前連結会計年度末からのれんが399,392千円減少し、当第3四半期末残高は6,189,105千円となっている。 - FY2019-Q2のれん残高更新有価証券報告書
「主な要因は、投資有価証券が919,874千円減少し、のれんが278,135千円減少したことによるものであります。」
前連結会計年度末からのれんが278,135千円減少し、6,310,361千円となっている。 - FY2019-Q1のれん残高・償却の四半期更新有価証券報告書
「主な要因は、有形固定資産が61,627千円増加する一方で、のれんが123,437千円減少したことによるものであります。」
のれん残高は前連結会計年度末の6,588,497千円から6,465,060千円へ123,437千円減少した。 - FY2018のれん残高の通期更新有価証券報告書
「当連結会計年度末における固定資産は、12,112,842千円となりました。主な内訳といたしましては、のれん6,588,497千円、投資有価証券3,738,556千円であります。」
企業買収等に伴うのれんについて、通期末残高6,588,497千円を開示している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「第３四半期連結累計期間において、株式会社出版デジタル機構等の株式を取得し、連結の範囲に含めたことに伴い、「電子書籍流通事業」及び「メディア・プロモーション事業」においてのれんが発生しております。なお当該事象によるのれんの増加額は、7,029,967千円であります。」
出版デジタル機構等の連結子会社化に伴い、電子書籍流通事業及びメディア・プロモーション事業でのれんが発生し、増加額7,029,967千円を計上している。