クロス・マーケティンググループ（3675）・目標削除
アジアNo.1マーケティンググループの実現
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2020。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
日本・アジア・世界での地域別首位化と収益再投資サイクル5社が書いているテーマ・逆風0社・追い風5社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020削除有価証券報告書
「その上で、2021年以降につきましては、グループ全社におけるデジタルシフトを推進するため、「DX ACTION」として、データマーケティングソリューションサービスの強化、業務プロセス、システム等の見直しによる生産性の向上、外部企業とのデジタルマーケティング分野における業務提携の推進、インバウンド・セールスデータのリアルタイム分析、新領域として取り組んでいるD2Cビジネス支援サービスの強化、顧客のデジタル課題に特化して対応する専門部署の設置等、積極的に各施策に取り組むことで、ビジネスモデルの進化、事業領域の拡大を推進してまいります。」
本 filing では、従来掲げられていた「アジアNo.1マーケティンググループ」の明示がなく、2021年以降の中心テーマは全社デジタルシフトと事業領域拡大として記載されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、2014年11月14日に公表した「中期経営計画」に基づき、事業領域と事業エリアの積極的な拡大を進め、アジアNo.1へ向けた土台作りを推進してまいりました。その中で、2017年12月期において、「Kadence 社における株式譲渡契約に基づく株式取得対価の追加支払いによるのれん償却費、減損損失の計上」及び「リサーチ事業の連結子会社におけるのれんの減損損失の計上」等の特殊要因が発生したことに加えて、国内リサーチ事業における足元の成長力回復が必要な状況となっておりました。」
アジアNo.1に向けた事業領域・エリア拡大は過去の中期経営計画として整理され、現在は減損や国内事業の成長力回復を踏まえた事業構造の見直しが併記されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「「アジアNo.1マーケティンググループ」を目指すべく、事業領域と事業エリアの積極的な拡大を進め、アジアNo.1へ向けた土台作りを推進してまいりました。」
アジアNo.1を目標に、事業領域・事業エリアの拡大を進める中長期方針が明示されている。