高度人材の確保難・IT技術進歩への対応遅れ
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「これらの新しいＩＴ技術への対応に遅れが生じる場合や、高度技術を有する人材が計画通りに確保できない場合は、当社の業績に影響を与える可能性があります。このようなリスクを踏まえ、当社では、定期的な新卒採用や積極的な中途採用の受け入れ、必要に応じて専門知識を有する人材の適宜採用に取り組んでおります。」
IT技術進歩への対応遅れと高度人材の確保難をリスクとして記載し、新卒・中途・専門人材の採用や技術者教育・研究開発による対応を継続している。 - FY2022後退有価証券報告書
「今後様々な市場ニーズへの対応や、付加価値の高い製品・ＩＴサービスを提供していく上で、急速なＩＴ技術の進歩への対応や、高度な開発技術を有する人材の確保が必要となり、これらの新しいＩＴ技術への対応に遅れが生じる場合や、高度技術を有する人材が計画通りに確保できない場合は、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
従来記載されていた「コンサルティング能力」を有する人材への言及がなくなり、高度な開発技術を有する人材と新技術対応に焦点を置く表現となっている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社では、定期的な新卒採用や積極的な中途採用の受け入れ、必要に応じて専門知識を有する人材の適宜採用に取り組んでおります。また、市場に対し、より付加価値の高い製品やＩＴサービスの提供を行っていくことを目的として、新技術取得に向けた技術者教育を行うとともに、新技術・新分野に対する研究開発活動を推進する等、積極的な技術投資を行っております。」
人材確保とIT技術進歩への対応に対し、新卒・中途採用、専門人材の採用、技術者教育、研究開発を具体的な対応策として記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「これらの新しいＩＴ技術への対応に遅れが生じる場合や、高度技術を有する人材が計画通りに確保できない場合は、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
新技術への対応遅れや高度技術を有する人材の確保難を引き続きリスクとして記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの新しいＩＴ技術への対応に遅れが生じる場合や、高度技術を有する人材が計画通りに確保できない場合は、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
IT技術の進歩への対応遅れと、高度な技術・コンサルティング能力を持つ人材の確保難を引き続きリスクとして記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの新しいＩＴ技術への対応に遅れが生じる場合や、高度技術を有する人材が計画通りに確保できない場合は、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
IT技術の進歩への対応遅れと、高度な開発技術・コンサルティング能力を持つ人材の確保難を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、今後様々な市場ニーズへの対応や、付加価値の高い製品・ＩＴサービスを提供していく上で、急速なＩＴ技術の進歩への対応や、高度な開発技術やコンサルティング能力を有する人材の確保が必要となります。これらの新しいＩＴ技術への対応に遅れが生じる場合や、高度技術を有する人材が計画通りに確保できない場合は、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
急速なIT技術の進歩への対応遅れや、高度な開発技術・コンサルティング能力を有する人材を計画どおり確保できない可能性を記載している。