エムアップホールディングス（3661）・事実対処
コンテンツ事業のソフトウェア減損損失
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2026。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
メディアコンテンツ・技術事業用資産の減損損失8社が書いているテーマ・逆風8社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年４月１日 至 2026年３月31日） 該当事項はありません。」
前期に計上したコンテンツ事業の営業権・ソフトウェアの減損損失について、当期は減損損失の計上がない。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上致しました。 東京都渋谷区 コンテンツ事業 事業用資産 ソフトウェア 68」
前期は該当なしだったコンテンツ事業のソフトウェアについて、68百万円の減損損失を計上した。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失 -」
当連結会計年度は、コンテンツ事業のソフトウェア等について減損損失の計上がなく、前期の減損損失から状況が改善している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2021年４月１日 至 2022年３月31日） 該当ありません。」
前期に計上したコンテンツ事業のソフトウェア等48,106千円の減損損失について、当連結会計年度は減損損失の計上がない。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上致しました。」
コンテンツ事業の工具器具備品1,058千円およびソフトウェア47,048千円、合計48,106千円の減損損失を計上している。将来キャッシュフローが見込めず、使用価値を零として算定したと説明している。