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KLab(3656)・方針重要性に応じた損益・キャッシュフロー表示の組替え

企業結合会計基準等の適用と表示変更

FY2016-Q3に初出。8回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2025。

8記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2016-Q3 – FY2021その他FY2024 – FY20252016: 12017: 020172018: 120182019: 120192020: 020202021: 120212022: 120222023: 020232024: 120242025: 120252026: 1
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025重要性に応じた損益・キャッシュフロー表示の組替え有価証券報告書

    「前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。」

    投資有価証券評価損などは重要性低下により集約表示される一方、有形固定資産取得支出や敷金及び保証金の回収収入は重要性増加により独立表示された。
  2. FY2024重要性に応じた表示区分の変更有価証券報告書

    「前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建物」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。」

    建物を有形固定資産の「その他」に集約したほか、キャッシュ・フロー計算書でも重要性に応じて投資有価証券売却収入や投資事業組合からの分配収入を独立表示するなど、表示区分が変更された。
  3. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「これに伴い、当第1四半期連結会計期間より「ブロックチェーン関連事業」を報告セグメントから除外しております。」

    BLOCKSMITH&Co.の一部売却・連結範囲除外に伴い、ブロックチェーン関連事業を報告セグメントから除外する表示上の変更が行われた。
  4. FY2021重要性に応じた表示科目の組替え・独立表示有価証券報告書

    「前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めていた「前払費用」及び「流動負債」の「その他」に含めていた「前受金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。」

    前払費用・前受金は重要性増加により独立表示され、自己新株予約権消却益やストックオプション行使収入は重要性低下により集約表示された。一方、営業活動・投資活動のキャッシュ・フロー項目では重要性増加により複数項目が独立表示された。
  5. FY2020重要性に応じた表示科目の組替え有価証券報告書

    「前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「投資有価証券売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「自己新株予約権消却益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。」

    投資有価証券売却益は重要性低下により集約表示され、自己新株予約権消却益は重要性増加により独立表示された。キャッシュ・フロー計算書でも複数科目について同様の表示変更が行われた。
  6. FY2018複数科目の表示組替え・独立表示有価証券報告書

    「前連結会計年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「ソフトウエア」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。…「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。」

    ソフトウエアや前受金は重要性低下により集約表示される一方、自己新株予約権消却益や投資有価証券評価損は重要性増加により独立表示された。
  7. FY2017表示区分の組替え有価証券報告書

    「前連結会計年度において、独立掲記しておりました「流動資産」の「預け金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「流動資産」の「その他」に含めて表示しております。」

    当年度は預け金、営業外収益、特別利益、特別損失、キャッシュ・フロー項目などについて、金額的重要性に応じた独立表示・集約表示の変更が行われた。
  8. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「「企業結合に関する会計基準」及び「連結財務諸表に関する会計基準」等を、第1四半期連結会計期間から適用し、支配が継続している場合の子会社に対する当社の持分変動による差額を資本剰余金として計上するとともに、取得関連費用を発生した連結会計年度の費用として計上する方法に変更いたしました。」

    第1四半期連結会計期間から企業結合・連結等に関する会計基準を適用し、取得関連費用の処理や表示を変更した。当第3四半期累計期間の財務諸表への影響額はないと記載されている。
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