新技術・新サービスへの対応遅延
FY2017に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
KLabがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「インターネット関連分野は技術革新のスピードが速く、特に近年は生成AI等の先進技術の普及により、事業構造や市場トレンドが急激に変化しています。」
新技術対応遅延リスクの対象が一般的な新技術・新サービスから、生成AI等の先進技術による事業構造・市場トレンドの急変へ具体化された。AIにより競争激化や受託・共同開発機会の減少が生じる可能性も示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとの説明が継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この新しい技術やサービスへの対応が遅れた場合、当社グループの競争力が低下し業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクが通期のリスク項目として継続して開示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
新技術・新サービスへの対応遅延リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2017初出有価証券報告書
「この新しい技術やサービスへの対応が遅れた場合、当社グループの競争力が低下し業績に影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新の速いインターネット関連分野で、新技術・新サービスへの対応遅延が競争力低下につながるリスクを示した。