読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
16
売上高の前期比減少率（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年7月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高2,366,733千円前年比 -16.0%
営業利益-173,703千円
経常利益-77,423千円
純利益（親会社株主帰属）-80,690千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△12.42円
期末の財政状態
総資産2,830,899千円
うち純資産 2,253,644 千円自己資本比率 79.4%前期末比 +1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-105,813
投資-596,653
財務+46,937
純増減-655,529
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高676,455千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円（2026年6月期実績、無配） → 未定（次期の期末配当）
業績の増減要因
日本語女性向け・英語・アジア女性向け・男性向けでは各アプリ型の減少、電子コミック・コンシューマではNintendo Switch/Steam向けの増加。費用は広告宣伝費、販売手数料、給料、賃借料などの減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象2026年7月1日、株式会社オペラハウスの全株式を取得し、子会社化が完了しました。取得対価は30,000千円、取得した議決権比率は100％です。
減価償却費16,679千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年7月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 2,366,733千円（前年比 -16.0%） |
| 営業利益 | -173,703千円 |
| 経常利益 | -77,423千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -80,690千円 |
| １株当たり当期純利益 | △12.42円 |
| 自己資本比率 | 当期末 79.4 / 前期末 78.3 |
| 総資産 | 2,830,899千円 |
| 純資産 | 2,253,644千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -105,813千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -596,653千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 46,937千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 676,455千円 |
| 年間配当予想 | 0円（2026年6月期実績、無配） → 未定（次期の期末配当） |
| 減価償却費 | 16,679千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 2026年7月1日、株式会社オペラハウスの全株式を取得し、子会社化が完了しました。取得対価は30,000千円、取得した議決権比率は100％です。 |
| 業績の増減要因 | 日本語女性向け・英語・アジア女性向け・男性向けでは各アプリ型の減少、電子コミック・コンシューマではNintendo Switch/Steam向けの増加。費用は広告宣伝費、販売手数料、給料、賃借料などの減少。 |
この書類が述べていない項目（17件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本語女性向けではアバター型・読み物型、英語・アジア女性向けではアバター型・読み物型、男性向けではカード型が減少しました。一方、電子コミック・コンシューマはNintendo Switch/Steam向けが増加しました。費用は広告宣伝費、販売手数料、給料、賃借料などの減少により全体として減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。