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2024年6月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

第1四半期は、売上高が前年同期比19.2%減となり、営業・経常・最終損益の赤字幅も前年同期より拡大した。通期業績予想は、信頼性の高い数値の算出が難しいとして非開示とした。

読む価値
37軽微
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向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。
規模
-19.2
売上高前年同期比(%)
書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

第1四半期2023年7月1日〜2023年9月30日連結日本基準
売上高913,494千円前年比 -19.2%
営業利益-106,575千円
経常利益-98,650千円
純利益(親会社株主帰属)-99,467千円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

期末の財政状態
総資産2,858,580千円
うち純資産 2,065,192 千円

塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。

セグメント別売上高報告セグメント モバイルコンテンツ事業(単一セグメント) / 売上高 913,494千円(前年比 -19.2%) / 事業区分別(参考) 名称 日本語女性向け / 売上高 535,726千円(前年比 -25.6%)、名称 英語・アジア女性向け / 売上高 112,329千円(前年比 -17.5%)、名称 男性向け / 売上高 193,471千円(前年比 -9.6%)、名称 電子コミック・コンシューマ / 売上高 71,966千円(前年比 +18.7%)
業績の増減要因

電子コミック・コンシューマは増加したが、日本語女性向け・英語・アジア女性向け・男性向けが減少。主な減少要因は、日本語女性向けのアバター型・読み物型、英語・アジア女性向けのDarkness及びAyakashi: Romance Reborn、男性向けの六本木の減少。電子コミック・コンシューマはNintendo Switch向けコンテンツが増加した。費用は広告宣伝費及び売上減少に伴う販売手数料の減少等により全体として減少した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません

この期間の実績
項目内容
決算期区分第1四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年7月1日〜2023年9月30日
売上高913,494千円(前年比 -19.2%)
営業利益-106,575千円
経常利益-98,650千円
親会社株主に帰属する当期純利益-99,467千円
総資産2,858,580千円
純資産2,065,192千円
セグメント別売上高報告セグメント モバイルコンテンツ事業(単一セグメント) / 売上高 913,494千円(前年比 -19.2%) / 事業区分別(参考) 名称 日本語女性向け / 売上高 535,726千円(前年比 -25.6%)、名称 英語・アジア女性向け / 売上高 112,329千円(前年比 -17.5%)、名称 男性向け / 売上高 193,471千円(前年比 -9.6%)、名称 電子コミック・コンシューマ / 売上高 71,966千円(前年比 +18.7%)
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません
業績の増減要因電子コミック・コンシューマは増加したが、日本語女性向け・英語・アジア女性向け・男性向けが減少。主な減少要因は、日本語女性向けのアバター型・読み物型、英語・アジア女性向けのDarkness及びAyakashi: Romance Reborn、男性向けの六本木の減少。電子コミック・コンシューマはNintendo Switch向けコンテンツが増加した。費用は広告宣伝費及び売上減少に伴う販売手数料の減少等により全体として減少した。
この書類が述べていない項目(25件)
1株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

「電子コミック・コンシューマ」が増加したものの、「日本語女性向け」「英語・アジア女性向け」「男性向け」が減少した。費用は、広告宣伝費の減少及び売上減少に伴う販売手数料の減少等により全体として減少したが、売上減少の影響で営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失はいずれも拡大した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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