読む価値
64注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-21.9
%（売上高前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年7月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高5,392,456千円前年比 -21.9%
営業利益-362,809千円
経常利益-296,607千円
純利益（親会社株主帰属）-412,172千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△64.18円
期末の財政状態
総資産3,060,026千円
うち純資産 2,189,763 千円自己資本比率 71.3%前期末比 -3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-125,492
投資-204,502
財務-55,102
純増減-385,096
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,473,158千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示（信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難）
営業利益非開示（信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難）
経常利益非開示（信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難）
純利益非開示（信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難）
年間配当予想0.00円（当期実績） → 未定（次期期末配当予想）
株主還元方針配当性向を考慮しつつ、配当金額の長期安定性も重視する方針。数値目標は非開示
業績の増減要因
日本語女性向け、英語・アジア女性向け、男性向けの売上が減少し、電子コミック・コンシューマの売上が増加。外注費は増加したが、売上減少に伴う販売手数料と広告宣伝費の減少により費用全体は減少。関係会社整理損と減損損失も計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失15,644千円。米国カリフォルニア州の事業用資産（ソフトウェア6,022千円）および共用資産（建物3,967千円、工具・器具及び備品5,654千円）
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 15,644千円、関係会社整理損 86,878千円
減価償却費17,533千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 5,392,456千円（前年比 -21.9%） |
| 営業利益 | -362,809千円 |
| 経常利益 | -296,607千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -412,172千円 |
| １株当たり当期純利益 | △64.18円 |
| 自己資本比率 | 当期末 71.3 / 前期末 74.9 |
| 総資産 | 3,060,026千円 |
| 純資産 | 2,189,763千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -125,492千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -204,502千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -55,102千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,473,158千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示（信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難） / 営業利益 非開示（信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難） / 経常利益 非開示（信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難） / 純利益 非開示（信頼性の高い業績予想数値を算出することが困難） |
| 年間配当予想 | 0.00円（当期実績） → 未定（次期期末配当予想） |
| 株主還元方針 | 配当性向を考慮しつつ、配当金額の長期安定性も重視する方針。数値目標は非開示 |
| 減価償却費 | 17,533千円 |
| 減損損失 | 15,644千円。米国カリフォルニア州の事業用資産（ソフトウェア6,022千円）および共用資産（建物3,967千円、工具・器具及び備品5,654千円） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 15,644千円、関係会社整理損 86,878千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 日本語女性向け、英語・アジア女性向け、男性向けの売上が減少し、電子コミック・コンシューマの売上が増加。外注費は増加したが、売上減少に伴う販売手数料と広告宣伝費の減少により費用全体は減少。関係会社整理損と減損損失も計上。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。「日本語女性向け」「英語・アジア女性向け」「男性向け」が減少した一方、「電子コミック・コンシューマ」が増加しました。費用は、外注費が増加したものの、売上減少による販売手数料の減少や広告宣伝費の減少により全体として減少しました。また、連結子会社の清算に伴う関係会社整理損やソフトウェア・共用資産等の減損損失を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。