読む価値
48定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-325393
千円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年7月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高2,840,915千円
営業利益-325,393千円
経常利益-312,898千円
純利益（親会社株主帰属）-423,483千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産3,163,351千円
うち純資産 2,172,350 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業-156,696
投資-112,065
財務-53,049
純増減-321,810
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,525,864千円
業績の増減要因
電子コミック・コンシューマが増加したものの、日本語女性向け、英語・アジア女性向け、男性向けが減少。外注費は増加したが、販売手数料と広告宣伝費が減少し、費用全体は減少。減損損失、関係会社整理損及び関係会社整理損失引当金繰入額による特別損失を計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失13,525千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 13,525千円、関係会社整理損 12,227千円、関係会社整理損失引当金繰入額 83,109千円
減価償却費8,024千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 2,840,915千円 |
| 営業利益 | -325,393千円 |
| 経常利益 | -312,898千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -423,483千円 |
| 総資産 | 3,163,351千円 |
| 純資産 | 2,172,350千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -156,696千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -112,065千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -53,049千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,525,864千円 |
| 減価償却費 | 8,024千円 |
| 減損損失 | 13,525千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 13,525千円、関係会社整理損 12,227千円、関係会社整理損失引当金繰入額 83,109千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 電子コミック・コンシューマが増加したものの、日本語女性向け、英語・アジア女性向け、男性向けが減少。外注費は増加したが、販売手数料と広告宣伝費が減少し、費用全体は減少。減損損失、関係会社整理損及び関係会社整理損失引当金繰入額による特別損失を計上。 |
この書類が述べていない項目（18件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。日本語女性向け、英語・アジア女性向け、男性向けの売上が減少した一方、電子コミック・コンシューマの売上は増加した。外注費は増加したが、売上減少に伴う販売手数料と広告宣伝費の減少により費用全体は減少した。減損損失や関係会社整理損等の特別損失も計上した。通期予想は、事業環境の変化が激しく信頼性の高い数値の算出が困難であるため非開示とした。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。