コーエーテクモホールディングス（3635）・施策再掲
研究開発費等の範囲の見直し
FY2024-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発費の範囲・会計方針の見直し4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の範囲を見直しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。」
研究開発費の範囲見直し後の会計方針を継続して適用している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、54億13百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の範囲見直し後の研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を54億13百万円と開示している。 - FY2024達成有価証券報告書
「家庭用ゲーム機、PC、スマートフォン等に係るコンテンツの多様化・高度化が進んでいる状況等に鑑み、当連結会計年度より一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の範囲を見直しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。」
研究開発費の範囲見直しを当連結会計年度から適用し、年間研究開発費は79億96百万円となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の範囲を見直しております。詳細につきましては、「第４ 経理の状況 １四半期連結財務諸表 注記事項 (会計方針の変更)」をご参照ください。」
第1四半期連結会計期間から研究開発費の範囲を見直した会計方針を継続して適用している。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは研究開発を行う専任部署において先端技術を研究し、独自のゲームエンジンを開発しております。また、開発部署において、多岐にわたるゲーム開発を行い、独創的なコンテンツを創出しております。家庭用ゲーム機、PC、スマートフォン等に係るコンテンツの多様化・高度化が進んでいる状況等に鑑み、当第１四半期連結会計期間より一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の範囲を見直しております。なお、当該会計方針の変更による四半期連結財務諸表への影響はありません。」
コンテンツの多様化・高度化を踏まえ、当第1四半期連結会計期間から研究開発費の範囲を見直した。研究開発活動の金額は13億80百万円で、会計方針変更による四半期連結財務諸表への影響はない。