データホライゾン（3628）・方針再掲
内部留保による設備・ソフトウエア投資
FY2016に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
7記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
内部留保による製品・技術・生産能力への投資89社が書いているテーマ・逆風0社・追い風89社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。49社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに51社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている89社のうち14社を表示しています。上の文は89社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「内部留保は、設備投資、製品の機能強化のためのソフトウエア開発投資などのために使用し、収益力ならびに企業価値の向上に努める所存であります。」
内部留保を設備投資・ソフトウエア開発投資に充当する方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「内部留保は、設備投資、製品の機能強化のためのソフトウエア開発投資などのために使用し、収益力並びに企業価値の向上に努める所存であります。」
内部留保を設備投資・ソフトウエア開発投資に充当する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「内部留保は、設備投資、製品の機能強化のためのソフトウエア開発投資などのために使用し、収益力並びに企業価値の向上に努める所存であります。」
内部留保を設備投資・ソフトウエア開発投資に充当する方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「内部留保は、設備投資、製品の機能強化のためのソフトウエア開発投資などのために使用し、収益力並びに企業価値の向上に努める所存であります。」
内部留保を設備投資・ソフトウエア開発投資に充当する方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保は、設備投資、製品の機能強化のためのソフトウエア開発投資などのために使用し、収益力並びに企業価値の向上に努める所存であります。」
内部留保を設備投資・ソフトウエア開発投資に充当する方針を再確認している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「内部留保は、設備投資、製品の機能強化のためのソフトウエア開発投資などのために使用し、収益力並びに企業価値の向上に努める所存であります。」
内部留保を設備投資・ソフトウエア開発投資に充当する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保は、設備投資、製品の機能強化のためのソフトウエア開発投資などのために使用し、収益力並びに企業価値の向上に努める所存であります。」
利益還元と並行して、内部留保を設備投資・製品機能強化へ振り向ける方針を示している。