TISI（3626）・リスク通期減損額更新
国内外企業への出資・ソフトウェア投資の成果未達リスク
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
7記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業投資判断・投資効果乖離による減損リスク76社が書いているテーマ・逆風77社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている76社のうち14社を表示しています。上の文は76社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026通期減損額更新有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について1,285百万円減損処理を行っております。」
投資・保有有価証券の価値低下について、FY2026通期に1,285百万円の減損処理を行った。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 351 子会社株式評価損 861」
投資・保有有価証券等の価値低下リスクについて、当中間期に投資有価証券評価損351百万円および子会社株式評価損861百万円を計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について1,382百万円減損処理を行っております。」
投資先・保有有価証券の成果未達や価値低下リスクについて、当連結会計年度に有価証券評価損1,382百万円を計上する事象が発生した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益については、持分法による投資損失3,719百万円を計上した影響等により、前年同期を大きく下回りました。この主な要因は、海外の持分法適用会社において、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けてクロスボーダー取引に依拠する事業の見直しが行われたことによる同社ののれん相当額に対する減損処理です。」
海外の持分法適用会社におけるクロスボーダー取引依存事業の見直しに伴うのれん相当額の減損処理が、持分法による投資損失3,719百万円の主因であることを再掲している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益については、持分法による投資損失3,722百万円を計上した影響等により、前年同期を大きく下回りました。この主な要因は、海外の持分法適用関連会社において、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受けてクロスボーダー取引に依拠する事業の見直しが行われたことによる同社ののれん相当額に対する減損処理です。」
投資先の成果未達リスクについて、海外の持分法適用関連会社ののれん相当額の減損処理により、持分法による投資損失3,722百万円が実際に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社連結子会社であるSequent Software Inc.に係るのれんにつきましては、財政状態を踏まえた結果、超過収益力が見込めないと判断し回収可能価額を使用価値として評価し、全額を減損損失として計上しております。」
投資・買収後の成果未達リスクが、Sequent Software Inc.ののれん2,254百万円を全額減損損失として計上する形で実際に発生した。 - FY2018初出有価証券報告書
「しかしながら、事業環境の予期せぬ変化等により、計画した成果が得られず、当社グループの業績に影響が生じる可能性があります。」
ベンチャーを含む国内外企業への出資やサービス開発のためのソフトウェア投資について、計画した成果が得られないリスクを明示している。