携帯電話キャリア・モバイル関連企業の設備投資等への依存
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2020。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2020対処有価証券報告書
「㈱NTTドコモ 1,071,267 17.0」
NTTドコモ向け販売高は1,488,347千円・連結売上高の22.6％から1,071,267千円・17.0％へ低下し、特定顧客への売上集中度が低下した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「ICTソリューション事業においては、エンタメ向けの売上高は大きく伸びましたが、キャリア向けにおいて、過去２年間続いたAI関連の大型案件の開発完了に伴う反動減により減収減益となりました。」
キャリア向け大型案件への依存に関し、過去2年間続いたAI関連大型案件の開発完了に伴う反動減が実際の減収減益要因となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「顧客企業のIT投資は業務効率化にとどまらず、サービスや事業への戦略的活用へシフトしており、相談内容も多様化しています。そのような状況のもと、顧客の課題の抽出、要件定義段階から新ビジネスの具現化を支援するサービスデザインを軸に据えた提案力の強化が案件の獲得に繋がり、特にエンタメ分野の売上高が大きく伸びましたが、NTTドコモ向けの大型案件の開発完了に伴う反動減により減収減益となりました。」
携帯電話キャリア向け案件への依存に関し、NTTドコモ向け大型案件の開発完了に伴う反動減が実際の減収減益要因として記載された。 - FY2019対処有価証券報告書
「したがいまして、当社グループの事業戦略、経営成績及び財政状態は、携帯電話キャリアあるいは携帯電話及びスマートフォンを利用したサービスを提供する企業群の設備投資、新機種・新機能・新サービスの開発スケジュール等の動向に影響を受ける可能性があります。」
依存先として開示されるNTTドコモの売上高は1,608,851千円・連結売上高の27.6％から1,488,347千円・22.6％へ低下した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「したがいまして、当社グループの事業戦略、経営成績及び財政状態は、携帯電話キャリアあるいは携帯電話及びスマートフォンを利用したサービスを提供する企業群の設備投資、新機種・新機能・新サービスの開発スケジュール等の動向に影響を受ける可能性があります。」
携帯電話キャリア等への依存リスクを継続記載している。主な販売先であるNTTドコモの売上高は1,608,851千円、連結売上高の27.6％と開示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「したがいまして、当社グループの事業戦略、経営成績及び財政状態は、携帯電話キャリアあるいは携帯電話を利用したサービスを提供する企業群の設備投資、新機種・新機能・新サービスの開発スケジュール等の動向に影響を受ける可能性があります。」
モバイル系ソリューションを得意とすることから、携帯電話キャリア等の設備投資や開発スケジュールに影響を受ける可能性を記載している。