DXを活用したレガシー産業との共創パートナー化
FY2020-Q2に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-09-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- 2026-09-29前進経営計画
「最先端を旨とするイノベーションパートナーから、産業や生活のあり方をガラリと変えるイノベーションパートナーへ。」
顧客企業のDX支援にとどまらず、産業や生活の変革を担う立場へミッションの表現を広げた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは「最先端テクノロジーと創造力で、産業の変革をリードします。」をミッションとして掲げ、先端技術を基盤とした高付加価値ソリューションや業界特化型プラットフォームのサービス提案設計から開発、運用保守まで、ワンストップの支援体制を整え、顧客企業におけるDX推進の共創パートナーとして事業成長に取り組んでおります。」
顧客企業のDX推進を支援する共創パートナーという位置付けと、提案設計から運用保守までのワンストップ支援体制を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループはICTソリューション事業を柱とし、先端技術を基盤とした高付加価値ソリューションや業界特化型プラットフォームのサービスの提案設計から開発、運用保守まで、ワンストップの支援体制を整え、顧客企業におけるDX推進の共創パートナーとして事業成長に取り組んでおります。」
顧客企業のDX推進を支援する共創パートナーとして、提案設計から運用保守までのワンストップ支援を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはICTソリューション事業を柱とし、先端技術を基盤とした高付加価値ソリューションや業界特化型プラットフォームのサービスの提案設計から開発、運用保守まで、ワンストップの支援体制を整え、顧客企業におけるDX推進の共創パートナーとして事業成長に取り組んでおります。」
顧客企業のDX推進を支援する共創パートナーという位置付けと、提案設計から運用保守までのワンストップ支援を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはICTソリューション事業を柱とし、先端技術を基盤とした高付加価値ソリューションや業界特化型プラットフォームのサービスの提案設計から開発、運用保守まで、ワンストップの支援体制を整え、顧客企業におけるDX推進の共創パートナーとして事業成長に取り組んでおります。」
顧客企業のDX推進を支援する共創パートナーという位置付けと、ワンストップ支援体制を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはICTソリューション事業を柱とし、先端技術を基盤とした高付加価値ソリューションや業界特化型プラットフォームのサービスの提案設計から開発、運用保守まで、ワンストップの支援体制を整え、顧客企業におけるDX推進の共創パートナーとして事業成長に取り組んでおります。」
顧客企業のDX推進を支援する共創パートナーという位置付けと、提案設計から運用保守までのワンストップ支援体制を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループはICTソリューション事業を柱とし、先端技術を基盤とした高付加価値ソリューションや業界特化型プラットフォームのサービスの提案設計から開発、運用保守まで、ワンストップの支援体制を整え、顧客企業におけるDX推進の共創パートナーとして事業成長に取り組んでおります。」
顧客企業のDX推進を支援する共創パートナーという位置付けと、ワンストップ支援体制を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループはICTソリューション事業を柱とし、先端技術を基盤とした高付加価値ソリューションや業界特化型プラットフォームのサービスの提案設計から開発、運用保守まで、ワンストップの支援体制を整え、顧客企業におけるDX推進の共創パートナーとして事業成長に取り組んでおります。」
DXを通じて顧客企業の変革を支援する共創パートナーという位置付けを継続し、提案設計から運用保守までのワンストップ支援を記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは今後も自動車アフターマーケット事業、農水産物輸出ソリューション事業に続く、デジタル化が遅れている産業、事業領域への参入を狙います。」
レガシー産業との共創パートナー化という方向を、既存2事業に続くデジタル化の遅れた産業・事業領域への参入戦略として組み替えている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「しかしながら、デジタル技術を用いてビジネスモデルを変革する「デジタルトランスフォーメーション(DX)」の活発化が追い風となり、長い歴史や文化を持つ「レガシー産業」に属する企業との接点が増加しております。当社は、それら企業の共創パートナーとして変革を支援していくことで、売上、収益の伸長を図ってまいります。」
DXの活発化を追い風に、レガシー産業の企業との接点を増やし、共創パートナーとしてビジネスモデル変革を支援する方向を新たに明示している。