5G・IoT・ブロックチェーン・AIによるインターネット利用拡大余地
FY2020-Q1に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、ブロックチェーンをはじめとする新たな技術を通じてインターネットサービスや社会にもたらされる変革を指した概念であるWeb3の到来により、インターネットを取り巻く環境は大きな変革期に突入しており、そのなかでもブロックチェーン技術/NFTビジネスは、暗号資産相場の乱高下はあるものの引き続き注目を集めております。」
Web3の到来によりインターネット環境が変革期にあり、暗号資産相場の乱高下がある中でもブロックチェーン技術・NFTビジネスへの注目が続くとの認識を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、ブロックチェーンなどの新たな技術によりインターネットサービスや社会にもたらされる変革を指した概念であるWeb3の到来により、インターネットを取り巻く環境は大きな変革期に突入しており、そのなかでもブロックチェーン技術/NFTビジネスは大きな注目を集めております。」
Web3の到来によりインターネット環境が変革期に入り、ブロックチェーン技術・NFTビジネスが注目を集めているとの市場認識を引き続き示している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「また、ブロックチェーンなどの新たな技術によりインターネットサービスや社会にもたらされる変革を指した概念であるWeb3の到来により、インターネットを取り巻く環境は大きな変革期に突入しつつある状況であるといえ、そのなかでもブロックチェーン技術/NFTビジネスは大きな注目を集めております。」
従来のDX・IoT・ブロックチェーン等による利用拡大の市場認識に、Web3の到来とブロックチェーン技術・NFTビジネスへの注目という新たな整理を加えている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社が主にサービスを提供しているインターネットサービスの事業環境は、コロナ禍の影響を受けつつも、社会におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)が加速したこともあり、順調に拡大を続けております。」
コロナ禍の長期化の中で、DXの加速とインターネットサービス市場の拡大が続くとの市場認識を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「コロナ禍が長期化するなかで、インターネット広告市場の拡大とともに、DX等の動きを一段と進めるためのIoTサービスやブロックチェーンを利用した各種サービスの普及がより後押しされるものと見込んでおります。」
コロナ禍の長期化とDXの進展を背景に、IoT・ブロックチェーンを利用したサービスの普及が後押しされるとの市場認識を引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「こうした社会変化のなか、今後のデジタル化のより一層の進展に伴ってIoTサービスやブロックチェーンを利用した各種サービスの普及がより後押しされるものと見込んでおります。」
デジタル化の進展を背景に、IoT・ブロックチェーン関連サービスの普及が進むとの従来の市場認識を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「こうしたなかで、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大によって、人との接触を避ける行動が求められる状況となり、これまで店舗やオフィス等を通じて行われていた様々なサービスのオンライン移行、在宅やローテーションでの勤務、eコマースやデジタルコンテンツの需要増など、産業構造や働き方の急激な社会変化が起きようとしており、今後はこれらの動きを一段と進めるためのIoTサービスやブロックチェーンを利用した各種サービスの普及がより後押しされるものと見込んでおります。」
COVID-19によるオンライン移行、在宅勤務、eコマース・デジタルコンテンツ需要増が、IoT・ブロックチェーン関連サービスの普及を後押しするとの市場認識を継続している。 - FY2020-Q2感染拡大によるオンライン移行期待の追加有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大の影響による、人との接触を避ける行動が求められる状況となったことで、様々なサービスのオンライン移行や在宅勤務やローテーション勤務、eコマースの需要増など、産業構造や働き方の急激な社会変化が起きようとしており、IoTサービスやブロックチェーンを利用した各種サービスの普及がより後押しされるものと見込んでおります。」
従来の5G・IoT・ブロックチェーン・AIによる利用拡大見通しに、COVID-19を契機とするオンライン移行、在宅勤務、eコマース需要増という新たな普及要因を加えている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当社が主にサービスを提供しているインターネット関連市場を取り巻く環境は、国内における個人の利用率は2009年以降80%前後で推移しており、特に13歳~59歳までのインターネット利用率は各年齢層で9割を超えており、既に多くの人が利用している社会インフラとなっております。一方で産業界におけるインターネット利用はいまだに低い状況であるものの、今後は通信方式としての5GやIoTサービスの拡大、分散型台帳システム(ブロックチェーン)を利用した低コストで信頼性の高いサービスの拡大が普及を後押ししていくものと考えられ、それらによってインターネット上のさらなるデータ量の増大や、それによるAIの活用が見込まれております。」
個人のインターネット利用は高水準である一方、産業界の利用余地が残っており、5G、IoT、ブロックチェーン、データ量増大、AI活用が普及を後押しする市場認識を新たに示している。