営業利益率・ROEの重視と中長期的なROE改善
FY2018に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「なお、当社は中長期的な成長を目指して新サービスの開発、生成AI人材への転換費用等の人材開発、M&A等の投資を積極的に行う方針であり、短期的には営業利益率が低下することがあります。」
売上高、売上総利益率、営業利益率を重視する指標方針を維持しつつ、投資対象として生成AI人材への転換費用等の人材開発を明示した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「主な成長性・収益性の指標として、売上高及び売上総利益率、営業利益率を重視しております。なお、当社は中長期的な成長を目指して新サービスの開発、M&A等の投資を積極的に行う方針であり、短期的には営業利益率が低下することがあります。」
売上高、売上総利益率、営業利益率を重視し、新サービス開発・M&A投資を通じて中長期成長を目指す方針を再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「主な成長性・収益性の指標として、売上高及び売上総利益率、営業利益率を重視しております。なお、当社は中長期的な成長を目指して新サービスの開発、M&A等の投資を積極的に行う方針であり、短期的には営業利益率が低下することがあります。」
売上高、売上総利益率、営業利益率を重視し、新サービス開発・M&A投資を通じた中長期成長を目指す方針を再確認した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「主な成長性・収益性の指標として、売上高及び売上総利益率、営業利益率を重視しております。なお、当社は中長期的な成長を目指して新サービスの開発、M&A等の投資を積極的に行う方針であり、短期的には営業利益率が低下することがあります。」
売上高、売上総利益率、営業利益率を重視し、新サービス開発・M&A投資を通じた中長期成長を目指す指標・投資方針を再確認した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「主な成長性・収益性の指標として、売上高及び売上総利益率、営業利益率を重視しております。なお、当社は中長期的な成長を目指して新サービスの開発、M&A等の投資を積極的に行う方針であり、短期的には営業利益率が低下することがあります。」
従来の売上高・営業利益率に、売上総利益率を加えた指標の整理となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「主な成長性・収益性の指標として、売上高及び営業利益率を重視しております。なお、当社は中長期的な成長を目指して新サービスの開発、M&A等の投資を積極的に行う方針であり、短期的には営業利益率が低下することがあります。」
売上高と営業利益率を主要指標とし、新サービス開発・M&A等を通じた中長期成長を目指す整理を再確認。 - FY2019再定義有価証券報告書
「主な成長性・収益性の指標として、売上高及び営業利益率を重視しております。なお、当社は中長期的な成長を目指して新サービス開発、Ｍ＆Ａ等の投資を実行しておりますので、短期的には営業利益率が低下することがあります。」
従来の営業利益率・ROE重視から、売上高および営業利益率を重視する指標へ整理され、ROEへの言及はなくなった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高1,171百万円（前年同期比9.0％増）、営業損失174百万円（前年同期は営業損失231百万円）、経常損失174百万円（前年同期は経常損失232百万円）となりました。」
営業利益率・ROEを重視する方針についての新たな記載はないが、四半期の収益実績として営業損失を再掲。 - FY2018初出有価証券報告書
「主な成長性・収益性の指標として、営業利益率及び株主資本利益率(ＲＯＥ)を重視しております。なお、当社は中長期的なＲＯＥ改善を目指して新サービス開発、Ｍ＆Ａ等の投資を実行しておりますので、短期的には営業利益、ＲＯＥが低下することがあります。」
営業利益率とROEを主要な成長性・収益性指標に位置づけ、新サービス開発やM&A等の投資を通じて中長期的なROE改善を目指す目標を初めて記録。