サービス・技術の陳腐化
FY2016に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ネットイヤーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。98社中37社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに21社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「特に、昨今の生成AI技術の進歩は、社会及び私たちの生活様式をも一変させる可能性があり、当社は、新技術の知見やノウハウの獲得に注力しておりますが、当社が予期しない革新的な技術が開発され、当社の対応が遅れた場合は、当社が提供するサービスの競争力が低下し、当社の事業展開や業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
技術革新・サービス陳腐化リスクについて、生成AI技術の急速な進歩と、予期しない革新的技術への対応遅れによる競争力低下を具体的に追加した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当該領域の技術革新や顧客ニーズの変化は非常に早く、極めて激しい技術開発競争が行われており、新しいサービスが相次いで市場に展開されています。」
技術革新と顧客ニーズの変化が速く、対応が遅れた場合にサービス競争力が低下するリスクを再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社はインターネット関連技術に基づいて事業を展開しておりますが、当該領域の技術革新の速度や顧客ニーズの変化は非常に早く、極めて激しい技術開発競争が行われ、新しいサービスが相次いで展開されています。」
技術革新と顧客ニーズの変化が速く、対応が遅れた場合にサービス競争力が低下するリスクを再確認した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、当社の事業は特許等で保護されているものではないため、当社が保有する技術及びノウハウ等が陳腐化し、市場競争力が低下する可能性があります。」
特許等による保護がなく、技術・ノウハウの陳腐化により競争力が低下するリスクを再確認した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は特許等で保護されているものではないため、当社グループが保有する技術及びノウハウ等が陳腐化し、市場競争力が低下する可能性があります。」
特許等による保護がなく、技術・ノウハウの陳腐化により競争力が低下するリスクを再確認。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は特許等で保護されているものではないため、当社グループが保有する技術及びノウハウ等が陳腐化し、市場競争力が低下する可能性があります。」
特許等による保護がなく、技術・ノウハウの陳腐化により競争力が低下するリスクを再確認。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する技術及びノウハウ等が陳腐化し、顧客に対する当社サービスの訴求力が低下した場合、当社グループの事業展開、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
技術・ノウハウの陳腐化リスクを再掲。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する技術及びノウハウ等が陳腐化し、顧客に対する当社サービスの訴求力が低下した場合、当社グループの事業展開、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
技術・ノウハウの陳腐化によるサービス訴求力低下リスクを再掲。 - FY2016初出有価証券報告書
「インターネットにおいては、新たな技術やサービスが逐次開発及び提供されており、その利用者の嗜好等についても変化が激しい状況にあります。当社グループが保有する技術及びノウハウ等が陳腐化し、顧客に対する当社サービスの訴求力が低下した場合、当社グループの事業展開、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
技術進歩と利用者嗜好の変化に関するリスク。