ネットイヤーグループ（3622）・施策前進
大型プロジェクト収束後の人員体制再構築
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2018。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
大型案件収束後の人員・プロジェクト管理体制再構築1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでは、赤字プロジェクトの防止を含むプロジェクトの収益性改善を喫緊の経営課題と認識しており、2018年４月に当社組織を変更し、システム受注案件における提案時と要件定義フェーズ時の社内レビューの徹底、成果物の内容やプロジェクトの進行方法等についてプロジェクト管理標準の策定、営業値引き抑制等の施策を強化しております。」
トラブル案件後の体制再構築について、2018年4月の組織変更、社内レビュー徹底、プロジェクト管理標準策定、営業値引き抑制という具体策を記載。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような取り組みの一方、前期より収束を図ってきておりましたトラブルプロジェクトにおいて、当第１四半期に納品見込みであった予定分が第２四半期へと納期変更された」
前期から収束を図っているトラブルプロジェクトへの対応が継続する一方、予定分の納期が第2四半期へ変更された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社においては、営業と制作間のコミュニケーション強化を図り、提案精度及びプロジェクト品質を向上するために、事業本部制及び製販一体体制への組織変更を行いました。」
業績不振からの立て直しに向け、営業・制作間の連携強化を目的とした事業本部制および製販一体体制への組織変更を実施。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「昨年度に発生した納期遅延プロジェクトの収束に向けて人員を集中的に配置している」
納期遅延プロジェクトの収束対応に人員を集中配置している状態が続いていることを記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「当該大型プロジェクトに集中していた人員体制を新たな体制に再構築する時間が当初の想定以上にかかった」
大型オムニチャネル案件のピーク収束後に、新たな受注に向けて人員体制を再構築した状況を記載。