原材料・物流・工場稼働による納期遅延リスク
FY2019に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。14社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「納期、価格及び品質等において、顧客ニーズの変化に適切に応えられる生産拠点と管理体制を整え、生産工場と生産時期を柔軟かつ機動的に変化させることで対応しています。」
納期遅延・供給制約に対し、生産拠点と生産時期を柔軟に変更する対応方針が継続して示されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「世界的な物流混乱や、素材・副資材の着荷遅延も徐々に解消され、既存の生産拠点における稼働率は総じて好調を維持しました。」
物流混乱と素材・副資材の着荷遅延が徐々に解消され、既存生産拠点の稼働率が総じて好調を維持したと説明された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響で、世界的な物流混乱とそれに伴う資材供給の制約、工場の一時的な操業制限や稼働停止によって工場稼働率が低下するなど、当社グループは厳しい状況が続いております。」
物流混乱、資材供給制約、工場の操業制限・稼働停止による納期・供給面のリスクが引き続き記載されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「中国のロックダウン解消後、世界的な物流混乱が徐々に解消されつつあることで、既存の生産拠点における稼働率の安定につながりました。」
物流混乱が徐々に解消され、既存拠点の稼働率が安定したと記載されている。一方、物流混乱が完全に解消したとは記載されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「生産の状況においては、世界的な物流混乱の影響が残り、素材・副資材の着荷遅延による生産性低下が懸念されました。」
世界的な物流混乱と素材・副資材の着荷遅延による生産性低下への懸念が引き続き示されている。一方、生産地振替によりグループ全体の稼働率は概ね堅調に維持された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「世界的なコンテナ不足等により国際物流の混乱とサプライチェーンの寸断が生じ、計画通りにものを運べない状況が常態化しました。」
原材料調達・物流停滞による納期・供給リスクについて、国際物流混乱とサプライチェーン寸断により計画通りに運べない状況が実際に常態化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、長期化する新型コロナウイルス感染症の影響から、需要の低迷や一部の工場での操業制限、原油高等に起因した原材料価格高騰によるコスト高、世界的な物流の停滞等、厳しい環境下での経営を余儀なくされ」
原材料価格高騰によるコスト高と世界的な物流停滞が引き続き事業に影響していると記載されている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「また、原油高等による原材料価格の高騰によるコスト高や世界的な物流の停滞により顧客への納品に制約が生じる等、少なからず影響を受けており」
原材料価格の高騰と世界的な物流停滞により、顧客への納品制約が実際に生じたと記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新興国での新型コロナウイルス感染拡大やミャンマーでの政変等によって工場の一時的な稼働停止を余儀なくされる等、困難な状況が続きました。」
海外情勢の不安定化による工場稼働低下リスクについて、感染拡大やミャンマーの政変を原因とする一時的な工場停止が実際に発生した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原材料の調達遅延、海外での情勢不安定（例えば、テロ、ストライキ、大規模災害、規制変更、不安定なインフラ等）による物流の滞留、工場の稼働率低下等により、納期に影響を与える可能性があります。」
原材料調達、海外物流、工場稼働率低下による納期遅延リスクが継続して記載されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「原材料の調達遅延、海外での情勢不安定（例えば、テロ、ストライキ、大規模災害、規制変更、不安定なインフラ等）による物流の滞留、工場の稼働率低下等により、納期に影響を与える可能性があります。」
原材料調達、海外物流、工場稼働率の低下による納期遅延と信用低下の可能性が初めて体系的に開示された。