マツオカコーポレーション（3611）・リスク悪化
特定販売先グループへの高い依存度
FY2019に初出。8回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
8記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
特定販売先への売上依存155社が書いているテーマ・逆風157社・追い風0社
マツオカコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。72社中15社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに33社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている155社のうち14社を表示しています。上の文は155社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「2026年３月期連結売上高のうち、同グループへの直接販売が概ね３割、東レグループ等を通じた間接販売が概ね４割を占めております。」
ファーストリテイリンググループ向け販売は直接・間接を合わせて概ね7割となり、前回開示の概ね6割から直接販売割合が上昇した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「2025年３月期連結売上高のうち、同グループへの直接販売が概ね２割、東レグループ等を通じた間接販売が概ね４割を占めております。」
ファーストリテイリンググループ向け販売は直接・間接を合わせて概ね6割で、前回通期開示と同じ割合が示されている。生産アイテム・ブランドの拡大や新規取引先開拓を対応策としている。 - FY2023対処有価証券報告書
「2023年３月期連結売上高のうち、同グループへの直接販売が概ね２割、東レグループ等を通じた間接販売が概ね４割を占めております。現在のところ、新規顧客拡大を目的とする生産増強や販売強化も進めております。」
ファーストリテイリンググループ向け販売は直接・間接を合わせて概ね6割で、前回通期開示の概ね7割から低下した。新規顧客拡大のための生産増強・販売強化も継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2020年３月期連結売上高のうち、同グループへの直接販売が概ね３割、東レグループ等を通じた間接販売が概ね４割を占めております。」
ファーストリテイリンググループ向けの直接販売割合が前期の概ね2割から概ね3割となり、主要販売先への依存がより具体的かつ高い割合で示されている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「特定の大手ＳＰＡ向けのカジュアルウェアで当第３四半期連結会計期間の受注が回復傾向となり、売上高、利益ともに改善が見られました。」
前四半期まで記載されていた特定の大手SPA向け売上の減少に対し、当第3四半期会計期間では受注が回復傾向となり、売上高・利益の改善が記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「特定の大手ＳＰＡ向けのカジュアルウェアが顧客の物流施策の変更等のため減少し」
特定の大手SPA向け売上の減少が第2四半期累計でも記載され、顧客の物流施策変更等を通じた依存リスクの影響が継続して顕在化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高については特定の大手ＳＰＡ向けのカジュアルウェアが顧客の物流施策の変更等のために減少し」
特定の大手SPA向け売上が顧客の物流施策の変更等により実際に減少したと記載され、特定販売先グループへの依存リスクの影響が顕在化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「2019年３月期連結売上高のうち、同グループへの直接販売が概ね２割、東レグループ等を通じた間接販売が概ね５割を占めております。」
ファーストリテイリンググループ向け売上が直接販売で概ね2割、東レグループ等を通じた間接販売を含めて概ね5割を占める顧客集中リスクが、初めて具体的な割合付きで開示された。