ブランド・のれんの大規模な減損リスク
FY2017に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度末において、のれんが含まれる資金生成単位グループの回収可能価額は、資産の帳簿価額を117,495百万円上回っていますが、税引前割引率が16.7％上昇した場合、又は、各期の将来の見積キャッシュ・フローが63.0％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。また、のれん及び耐用年数を確定できないブランドが含まれる資金生成単位グループの回収可能価額は、資産の帳簿価額を205,716百万円上回っていますが、税引前割引率が18.4％上昇した場合、又は、各期の将来の見積キャッシュ・フローが61.7％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
のれん単独およびのれん・ブランド合算の回収可能価額超過額、割引率・将来キャッシュ・フローの損益分岐感応度が前年度より改善している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第２四半期累計期間において、のれんおよび耐用年数を確定できないブランドについて減損の兆候がないことを継続して開示している。 - FY2023超過額増加・感応度分岐有価証券報告書
「当連結会計年度末において、のれんが含まれる資金生成単位グループの回収可能価額は、資産の帳簿価額を35,801百万円上回っていますが、税引前割引率が6.2％上昇した場合、又は、各期の将来の見積キャッシュ・フローが38.6％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
のれん単独の回収可能価額超過額は53,994百万円から35,801百万円へ減少した一方、のれん・ブランド合算の超過額は19,327百万円へ増加し、感応度の変化も方向が分かれている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間及び当第１四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれんおよび耐用年数を確定できないブランドについて、当第１四半期累計期間も減損の兆候がないと開示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において回収可能価額は、のれん及び耐用年数を確定できないブランドが含まれる資金生成単位グループの資産の帳簿価額を18,343百万円上回っていますが、税引前割引率が1.8％上昇した場合、又は、各期の将来の見積キャッシュ・フローが19.5％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
回収可能価額の超過額は前年度の130,765百万円から18,343百万円へ大幅に縮小し、損益分岐となる割引率上昇幅は8.9％から1.8％、将来キャッシュ・フロー減少幅は55.5％から19.5％へ縮小した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
のれんおよび耐用年数を確定できないブランドについて、当第２四半期累計期間も減損の兆候がないと開示している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末において回収可能価額は、のれん及び耐用年数を確定できないブランドが含まれる資金生成単位グループの資産の帳簿価額を130,765百万円上回っていますが、税引前割引率が8.9％上昇した場合、又は、各期の将来の見積キャッシュ・フローが55.5％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
回収可能価額の帳簿価額超過額は前年度の99,995百万円から130,765百万円へ拡大した。損益分岐となる割引率上昇幅も9.7％から8.9％へ変化した一方、将来キャッシュ・フローの減少幅は50.7％から55.5％へ拡大している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末において回収可能価額は、のれん及び耐用年数を確定できないブランドが含まれる資金生成単位グループの資産の帳簿価額を99,995百万円上回っていますが、税引前割引率が9.7％上昇した場合、又は、各期の将来の見積キャッシュ・フローが50.7％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
回収可能価額の帳簿価額超過額が前年度の154,209百万円から99,995百万円へ減少し、損益分岐となる将来キャッシュ・フローの減少幅も62.4％から50.7％へ縮小した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第２四半期累計期間において、のれんおよび耐用年数を確定できないブランドについて減損の兆候がないことを継続して開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「前第１四半期連結累計期間及び当第１四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第１四半期累計期間において、のれんおよび耐用年数を確定できないブランドについて減損の兆候がないことを継続して開示している。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度末において回収可能価額は、のれん及び耐用年数を確定できないブランドが含まれる資金生成単位グループの資産の帳簿価額を154,209百万円上回っていますが、税引前割引率が10.7％上昇した場合、又は、各期の将来の見積キャッシュ・フローが62.4％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなります。」
ブランド・のれんの帳簿価額は合計83,967百万円で総資産の61.6％を占める一方、回収可能価額の帳簿価額超過額は154,209百万円に拡大し、感応度も前年度より改善している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間及び当第３四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第３四半期累計期間において、のれんおよびブランドについて減損の兆候がないことを継続して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第２四半期累計期間において、のれんおよびブランドについて減損の兆候がないことを継続して開示している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在それぞれ53,596百万円及び30,371百万円であり、合わせて当社グループの総資産の63.6％を占めています。」
ブランド・のれんの金額は同じだが、総資産に占める比率は前年度の66.9％から63.6％へ低下し、減損テスト上の帳簿価額超過額も109,170百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結累計期間及び当第３四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第３四半期累計期間において、のれんおよびブランドについて減損の兆候がないことを引き続き開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当第２四半期累計期間において、のれんおよびブランドについて減損の兆候がないことを開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、のれん及び耐用年数を確定できないブランドの取得、処分及び減損の兆候はありません。」
当四半期において、のれんおよびブランドについて減損の兆候がないことを開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在それぞれ53,596百万円及び30,371百万円であり、合わせて当社グループの総資産の66.9％を占めています。」
ブランド53,596百万円とのれん30,371百万円が総資産の66.9％を占め、割引率や将来キャッシュ・フローの変化により減損が発生する可能性を示している。