No.1（3562）・施策前進
カウンター売上減少に対する生産性向上
FY2018-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2019。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
組織全体の生産性・コスト競争力向上50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風50社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。34社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019前進有価証券報告書
「一方、設置工事の内製化が伸長したことにより利益の増加に寄与いたしました。」
設置工事の内製化が伸長し、利益増加に寄与したという具体的な進展を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「一方で、工事の内製化の推進及びオフィス通販が堅調に推移したことにより、収益を確保できております。」
生産性・収益率向上への対応として、工事の内製化という具体的施策を進め、収益確保につながったと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「生産性の向上を図るとともに収益率向上に努めました。」
カウンター売上の減少等への対応として、生産性と収益率の向上に努める方針を再掲しているが、具体的な追加施策や達成数値は示していない。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「引き続き１台あたりのカウンター売上が減少傾向にあるため、生産性の向上に注力いたしました。」
カウンター売上の減少傾向への対応として生産性向上に注力する方針を初めて明示しているが、具体的な施策は記載していない。