ほぼ日（3560）・リスク再掲
生活者のインターネット通販利用動向の急変
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
インターネット通信販売への販売依存7社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、オリジナル企画商品を販売しており、売上高の約７割がインターネット通販によるものです。」
インターネット通販が売上高の約7割を占める構造と、利用動向急変リスクを引き続き示している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当社は、オリジナル企画商品を販売しており、売上高の約７割がインターネット通販によるものです。」
インターネット通販への売上依存度が、従来の約6割から約7割として記載され、利用動向の急変リスクへのエクスポージャーが拡大している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、オリジナル企画商品を販売しており、売上高の約６割がインターネット通販によるものです。」
売上高の約6割をインターネット通販に依存する構造と、利用動向急変への対応リスクを引き続き示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、オリジナル企画商品を販売しており、売上高の約６割がインターネット通販によるものです。」
売上高の約6割をインターネット通販に依存する構造と、利用動向急変への対応リスクを引き続き示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、オリジナル企画商品を販売しており、売上高の約６割がインターネット通販によるものです。」
売上高の約6割をインターネット通販に依存しており、利用動向の急変への対応不足が業績に影響する可能性を記載している。