ほぼ日（3560）・リスク悪化
生活者の志向変化によるブランド価値低下
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
消費者ニーズ変化とブランド価値低下リスク23社が書いているテーマ・逆風23社・追い風0社
ほぼ日がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「ウェブメディアやSNS等で発信した情報は、即座に拡散され、炎上を引き起こしてしまう可能性が高まっており、これにより当社のブランド力の低下を引き起こす可能性が存在します。」
従来の生活者の志向変化に加え、ウェブメディアやSNSでの炎上によるブランド価値低下の可能性を明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「生活者の志向の変化等をきっかけに当社のブランド価値が低下した場合、サイトへの訪問数や販売数量の低下により、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
生活者の志向変化によるブランド価値低下リスクを引き続き開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「生活者の志向の変化等をきっかけに当社のブランド価値が低下した場合、サイトへの訪問数や販売数量の低下により、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
生活者の志向変化によるブランド価値低下と、訪問数・販売数量への影響を引き続きリスクとして開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「生活者の志向の変化等をきっかけに当社のブランド価値が低下した場合、サイトへの訪問数や販売数量の低下により、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
生活者の志向変化によるブランド価値低下と、訪問数・販売数量への影響を引き続きリスクとして開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「生活者の志向の変化等をきっかけに当社のブランド価値が低下した場合、サイトへの訪問数や販売数量の低下により、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
生活者の志向変化によるブランド価値低下と、訪問数・販売数量への影響を引き続きリスクとして開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかし、生活者の志向の変化等をきっかけに当社のブランド価値が低下した場合、サイトへの訪問数や販売数量の低下により、当社の事業及び業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
ウェブサイトおよび商品のブランド価値が低下し、訪問数や販売数量が減少する可能性をリスクとして開示している。