読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
80.3
営業利益の増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年9月1日〜2026年8月31日連結日本基準売上高10,722百万円
営業利益1,112百万円
経常利益1,134百万円
純利益（親会社株主帰属）814百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益350円89銭
売上高営業利益率10.4%
期末の財政状態
総資産8,133百万円
うち純資産 5,563 百万円自己資本比率 68.4%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+1,309
投資-539
財務-211
純増減+559
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,311百万円
地域別売上高
日本5,744,90553.6%
北米・中米3,234,85730.2%
ヨーロッパ958,5248.9%
中華圏272,2992.5%
その他海外512,2114.8%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高10,500百万円
営業利益1,170百万円
経常利益1,170百万円
親会社株主に帰属する当期純利益820百万円
１株当たり当期純利益353円25銭
対象期間2026年9月1日〜2027年6月30日
年間配当予想100円/株 → 110円/株（+10.0%）
配当性向28.5%
業績の増減要因
ほぼ日手帳のコラボレーションや周辺文具の拡充、国内外の販路拡充により販売部数・海外売上が伸長した。データ分析基盤の活用による在庫管理の改善で商品評価損も減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 Hobonichi Inc. / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費394,095千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数2,321,800
期末自己株式数551
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年9月1日〜2026年8月31日 |
| 売上高 | 10,722百万円 |
| 営業利益 | 1,112百万円 |
| 経常利益 | 1,134百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 814百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 350円89銭 |
| 売上高営業利益率 | 10.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 68.4% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 8,133百万円 |
| 純資産 | 5,563百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,309百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -539百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -211百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,311百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 10,500百万円 / 営業利益 1,170百万円 / 経常利益 1,170百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 820百万円 / １株当たり当期純利益 353円25銭 / 対象期間 2026年9月1日〜2027年6月30日 |
| 年間配当予想 | 100円/株 → 110円/株（+10.0%） |
| 配当性向 | 28.5% |
| 地域別売上高 | 日本 5,744,905千円 / 北米・中米 3,234,857千円 / ヨーロッパ 958,524千円 / 中華圏 272,299千円 / その他海外 512,211千円 |
| 減価償却費 | 394,095千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 Hobonichi Inc. / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 2,321,800 |
| 期末自己株式数 | 551 |
| 業績の増減要因 | ほぼ日手帳のコラボレーションや周辺文具の拡充、国内外の販路拡充により販売部数・海外売上が伸長した。データ分析基盤の活用による在庫管理の改善で商品評価損も減少した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ほぼ日手帳のラインアップ拡充や大型IPとのコラボレーション、国内外の販路拡充により販売部数と海外売上が伸長した。加えて、データ分析による再生産・在庫管理の改善で販売機会ロス、過剰在庫、商品評価損が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。