共和レザー（3553）・施策再定義
新たな成長の柱に向けた材料技術・生産技術の強化
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ものづくり力と販売力の総合強化80社が書いているテーマ・逆風1社・追い風84社
共和レザーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている80社のうち14社を表示しています。上の文は80社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「具体的には、設備の老朽化更新や高付加価値商品の開発、原価低減を推進してまいります。また、既存事業の拡販や新規事業の開拓にも取り組み、事業の拡大を図ってまいります。」
従来の技術・生産面の強化や環境対応製品に加え、老朽化設備の更新、高付加価値商品、原価低減、既存事業拡販、新規事業開拓へ施策の記載を組み替えている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「さらに、「サーキュラーエコノミーのトップランナー」を達成するため、サプライチェーンを構成する様々な取引先と脱炭素の取り組みを進めるとともに、「環境に優しい商品をつくる」ことにより、資源循環型社会に貢献する企業を目指してまいります。」
従来の販売・技術・生産面の強化に加え、取引先との脱炭素活動と環境配慮製品の開発を通じて、サーキュラーエコノミーを目指す方針を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「カーボンニュートラルやＳＤＧｓの課題に対応する新技術の開発と商品化に取り組み、地球の未来を良くする企業として、地域との共生を図ってまいります。」
材料技術・生産技術の強化という従来の成長施策が、カーボンニュートラルやSDGsに対応する新技術の開発・商品化へと位置づけ直されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「こうした中にあっても、中長期的な企業価値向上の実現に向けて、販売面、技術面、生産面の重点戦略を実施するとともに」
販売・技術・生産の重点戦略を継続して実施する方針を記載しているが、新たな具体的マイルストーンは示していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「フィルム製品の拡販などが、一部の車種へ採用されるなど既に効果は出始めているものの」
新たな成長の柱に向けた製品開発・技術強化について、フィルム製品が一部車種に採用されたという具体的な進展を記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「新たな成長の柱となる商品づくりのための材料技術、生産技術の強化」
2020年ビジョン実現に向けた重点施策として、新商品創出を目的に材料技術と生産技術を強化すると記載している。