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アレンザホールディングス(3546)・施策引き上げ

商品統合・開発商品の拡大による荒利益率改善とDLブランド確立

FY2017に初出。26回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。

26記載
10年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q2 – FY2019-Q12017: 220172018: 220182019: 420192020: 220202021: 320212022: 220222023: 320232024: 320242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
自社ブランド比率向上によるプロダクトミックス・収益性改善12社が書いているテーマ・逆風1社・追い風12社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「安定的な収益モデルを確立するために、PB売上構成比30%以上に向けて、既存PBの改廃、PB陳列フェースの拡大、PB訴求の推進、新規PBの拡大、組織運用の強化を図ってまいります。」

    従来のPB売上構成比20%目標から、2027年2月期の収益構造改革としてPB売上構成比30%以上へ目標を引き上げている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「このような状況下で、当社グループは「Challenge3000」営業収益3,000億円、経常利益率5%をグループ目標として掲げ、中期成長戦略として中核事業であるホームセンター事業の収益基盤を強化するため「MD改革」としてPB商品の売上比率20%の実現と地域一番商品の育成を重点課題とするとともに」

    PB商品売上比率20%の実現と地域一番商品の育成を、MD改革における重点課題として引き続き掲げている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「また、PB商品の売上構成比率20%を目標に掲げ、PB商品販売促進に向けたNB商品の重複品カットや、売れ筋PB商品のワイドフェース化で、定番棚割りの見直しを推進していくとともに、PB商品売上拡大策として、主力PB商品の山積みによる単品販売数の拡大、エンド、プロモーション、レジ前などでの多ヵ所展開の実施、チラシへの掲載を強化してまいります。」

    PB売上構成比率20%の目標に向け、NB重複品の削減、ワイドフェース化、山積み、多ヵ所展開、チラシ掲載など販売施策を具体化している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、期初の寒冷低温の影響で灯油の売上構成比率が相対的に大きかったことが、前年同期比で全体の荒利率を低下させる要因となりました。」

    商品構成による荒利率変動を記載しつつ、PBを含む商品力強化や収益率改善のテーマを継続している。
  5. FY2025-Q1再掲有価証券報告書

    「「MD改革」としてPB商品の売上構成率20%の実現と棚割改革、地域一番商品の育成に注力して参りました。」

    PB商品売上構成率20%の実現、棚割改革、地域一番商品の育成を商品力・収益力向上策として継続している。
  6. FY2024再定義有価証券報告書

    「PB商品売上構成比20%を目標とし、PB商品売上比率の向上による荒利率の改善を図り、新たな収益モデル構築としてプロトタイプづくりを推進してまいります。」

    従来のPBアイテム拡大・販売強化から、2025年2月期にPB商品売上構成比20%を目標とする収益モデル構築へ具体化している。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、成長戦略の商品力の強化として取組んでいるホームセンターのPB商品について、円安が常態化する為替相場の影響で海外開発商品の調達原価の負担が上昇しているものの、取扱高が増加したこともあって商品荒利益率改善に寄与しておりますが、第2四半期は相対的に日用品等の売上構成比が増加したこともあって利益率は横ばいの結果となっております。」

    PB商品の取扱高増加が荒利益率改善に寄与している一方、海外開発商品の調達原価負担上昇と日用品等の売上構成比増加により、第2四半期の利益率は横ばいとなった。
  8. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、商品力の強化として取組んでいるプライベートブランド商品の取扱高が増加したことで利益率が前年同期比で増加しているほか、前年に開設した新物流センターを中心として物流の効率的な運用、コスト低減に継続的に取組んでおります。」

    PB商品の取扱高増加により利益率が前年同期比で増加し、新物流センターを中心とする物流効率化・コスト低減も継続している。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「また「新たな生活様式」の定着化によるライフスタイルの変容、非接触志向のオンラインを活用した購買、キャッシュレス決済の進捗等消費者のデジタルシフトが加速する中で、商品ニーズ、消費行動の変化を迅速に捉え対応するとともに、「商品力の向上」として物価上昇時に相対的に優位性を有するPB商品の販売強化により、お客様にご支持いただける店舗づくりを進めております。」

    デジタルシフトや物価上昇を踏まえ、PB商品の販売強化を商品力向上策として継続している。
  10. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「利益面につきましては、PB商品の取扱いアイテム数の拡大と販売強化による収益率の改善に取組んでおり、今後さらなる商品開発のスピードを高めると共にオリジナル商品の拡大に重点的に取組んでまいります。」

    PB商品の取扱いアイテム拡大・販売強化に加え、商品開発のスピード向上とオリジナル商品の拡大を重点施策として明示している。ホームセンターバローでは新たに展開した犬スナックが計画を上回った。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「新たなPBブランドとして岐阜県の県鳥である“雷鳥”を意味する「ロックターミガン」を立ち上げ、マグカップ、焚き火台、シュラフなど品質、機能にこだわった商品を展開するとともに」

    アウトドア分野で新たなPBブランド「ロックターミガン」を立ち上げ、マグカップ、焚き火台、シュラフなどの商品展開を開始した。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面につきましては、PB商品の取扱いアイテム数の拡大と販売強化による収益率の改善に取組んでおり、今後さらなる商品開発のスピードを高めオリジナル商品の拡大に重点的に取組んで参ります。」

    PB商品の取扱いアイテム拡大・販売強化、商品開発の迅速化、オリジナル商品の拡大による収益率改善を継続している。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「また、「商品力の向上」として、PB商品の比率拡大、オリジナル商品開発による差別化を進め目的来店性を強化すること」

    PB商品の比率拡大とオリジナル商品開発による差別化を、目的来店性の強化につなげる施策として明示している。
  14. FY2021再掲有価証券報告書

    「利益改善策としましては、PB商品のアイテム拡大を図り、拡販に取組みました。アレンザホールディングスで共同展開することで商品開発のスピード化、マスメリットを活かす仕入れ条件の改善に取組みました。」

    PB商品のアイテム拡大・拡販、共同展開による商品開発の迅速化と仕入れ条件改善を継続している。
  15. FY2020前進有価証券報告書

    「当期にはホームセンターバローとの経営統合によりグループ内に経営統合委員会を組織し、商品の共同仕入による原価低減、PB商品の取扱いの拡大など収益力確保に向けた経営統合施策を実施しております。」

    ホームセンターバローとの統合後、経営統合委員会を組織し、共同仕入による原価低減とPB商品の取扱い拡大を実施している。
  16. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「専門性の高い商材やサービス部門が伸長したほか、アレンザグループのプライベート・ブランド商品の導入も進んだことから、売上総利益率も改善しております。」

    アレンザグループのプライベート・ブランド商品の導入を進め、専門商材・サービス部門の伸長と売上総利益率の改善を記載している。
  17. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「また、アレンザグループのプライベート・ブランド商品の導入も進んだことから、売上総利益率も改善しております。」

    アレンザグループのプライベート・ブランド商品の導入を進め、売上総利益率が改善したと記載している。
  18. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「販売面につきましては、2019年4月1日より販促企画「アレンザホールディングス誕生祭」を展開するとともに、アレンザグループのプライベートブランド商品を導入したことが、客数の増加に繋がりました。」

    アレンザグループのプライベートブランド商品をホームセンターバローにも導入し、客数増加につながったと記載している。
  19. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「商品戦略としては、ローカルブランドの導入推進、開発商品比率20%へ向けた取組み、EDLPの拡大に取り組んでまいります。」

    従来の商品統合・DLブランド拡大に加え、ローカルブランド、開発商品比率20%、EDLP拡大という商品戦略上の目標・施策を明示している。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「今期は商品政策として、グループシナジー効果発揮の重点取組みとして、ホームセンター商材の仕入取引先並びに商品のグループ内での統一を進めており、グループ内での商品調達の効率性を高め荒利率の改善に取組んでおります。またホールディングス体制移行後より売上構成比率を高めている自社開発商品「DLブランド」は、取扱商品が5,000品目を超え順調に推移し、荒利率改善のほか、品質と機能性を高め、お客様への一層の認知度の浸透を図っております。」

    仕入先・商品のグループ内統一とDLブランド5,000品目超による調達効率・荒利率改善を継続している。
  21. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「今期は商品政策として、グループシナジー効果発揮の重点取組みとして、ホームセンター商材の仕入取引先ならびに商品のグループ内での統一を進めており、グループ内での商品調達の効率性を高め荒利率の改善に取組んでおります。またホールディングス体制移行後より売上構成比率を高めている自社開発商品「DLブランド」は、取扱商品が5,000品目を超え順調に推移し、荒利率改善を実現するほか、品質と機能性を高め、お客様への一層の認知度の浸透を図っております。」

    仕入取引先・商品のグループ内統一を進め、商品調達効率と荒利率の改善に取り組んでいる。DLブランドは取扱商品が5,000品目を超え、荒利率改善を実現したと記載している。
  22. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「さらに、自社開発商品「DLブランド」は、取扱商品が4,800品目を超え順調に推移しお客様への認知度の浸透を図っております。」

    DLブランドの取扱商品が4,800品目を超えたという具体的な進捗を記載している。
  23. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループは、経営統合後のシナジー効果創出のため、商品統合により着実に荒利益率の改善を進めているほか、さらなる成長戦略実現に向け当第2四半期連結累計期間におきましても以下のとおり積極的に新規出店を行いました。」

    商品統合による荒利益率改善について、着実に進めているとの進捗を明示している。
  24. FY2017初出有価証券報告書

    「①商品統合による荒利益率の改善 ②開発商品の拡大によるDLブランドの確立」

    商品統合と開発商品の拡大を、荒利益率改善およびプライベートブランド確立の手段として重点課題に位置づけている。
一緒に動いた変遷

「新規出店、ドミナントエリア構築、スクラップ&ビルド」は、この変遷が動いた26回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141211977★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新規出店、ドミナントエリア構築、スクラップ&ビルド14回
  3. 2既存店舗のリニューアルと不採算店舗の退店12回
  4. 3ペット専門店のブランド力・専門性向上11回
  5. 4オンラインストア・eショップの販売拡大9回
  6. 5品切れ削減・商品提案・価格表示の改善7回
  7. 6営業キャッシュ・フローのマイナスと資金流動性リスク7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アレンザホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-01の株主総会で、「引き上げ」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
商品統合・開発商品の拡大による荒利益率改善とDLブランド確立|アレンザホールディングス(3546)の変遷 | Komori