アレンザホールディングス（3546）・施策前進
DXによる中長期的な環境適応・ビジネス環境構築
FY2021-Q3に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
8記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営戦略機能の強化と全社DX基盤整備81社が書いているテーマ・逆風0社・追い風84社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに43社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている81社のうち14社を表示しています。上の文は81社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「ＡＩを最大限活用し、各社本部機能の簡素化、効率化を進めるとともに、ホールディングス機能の最適化に取組んでまいります。」
DXをAIによる本部機能の簡素化・効率化と持株会社機能の最適化へ広げている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「物流面から過剰在庫削減、物量の平準化、ＥＤＩデータを活用するなどインフラを構築しプロフィット物流による物流センターの収益改善を図ること」
DX・データ活用の取り組みを、EDIデータに基づく物流インフラ構築、過剰在庫削減、物量平準化、物流センター収益改善へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「AIを活用したシステムを構築することで、自動発注率80％以上を実現し在庫削減・人時数削減を図ってまいります。」
DXを、AIを活用したシステム構築、自動発注率80％以上、在庫削減・人時数削減、欠品・長期滞留商品の抑制へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「在庫削減10％以上、自動発注率80％以上を目標として、システムを活用した仕組みづくりを推進してまいります。欠品と長期滞留商品をシステムで抑制することで商品改廃のスピードを上げ在庫削減に取り組み、棚割、顧客データを活用し、データ分析システム構築を推進してまいります。」
DXを抽象的な環境適応策から、在庫10％以上削減、自動発注率80％以上、欠品・滞留抑制、顧客データ分析という具体的な改革へ進展させている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「⑤ＤＸ戦略」
DX戦略を7つの重点課題の一つとして引き続き位置づけている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「そしてグループの共通重点課題である「デジタル戦略の推進」としてデジタルマーケティングを積極的に推進し、デジタル技術の活用による業務の効率化に取組んでおります。」
デジタル戦略を共通重点課題として、デジタルマーケティングの推進とデジタル技術による業務効率化を具体的に記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）への取組みなど、中長期的な環境適応、ビジネス環境の構築に注力するとともに、「ウィズコロナ」時代のライフスタイル変化を注視しつつ」
DXへの取り組みと、中長期的な環境適応・ビジネス環境構築を引き続き進めている。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）に取組み、中長期的な環境適応、ビジネス環境の構築に注力するとともに」
コロナ禍やライフスタイル変容を契機とする新たな需要・事業機会への対応として、DXへの取り組みを初めて独立した施策として明示している。