コメダホールディングス（3543）・リスク再定義
インターネット・ソーシャルメディアによる風評被害リスク
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
インターネット上の不適正投稿による風評被害83社が書いているテーマ・逆風85社・追い風0社
コメダホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている83社のうち14社を表示しています。上の文は83社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「昨今、外食産業及びコンビニエンスストアなどにおいて、パートタイム・アルバイト従業員が、勤務に関連し不適切な画像をインターネット等において公表した結果、店舗の閉鎖・休業を実施した会社が存在しております。」
従来のインターネット・ソーシャルメディア上の風評被害リスクは、ＦＣ加盟店の事象や外食市場全体の評判低下も含む、より広いレピュテーション・ブランド価値毀損リスクの項目に再整理された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「将来同様の事案が発生する場合、当社グループが保有する商標等の不正利用やソーシャルメディアの急激な普及に伴うインターネット等への書き込みによる風評被害が発生・拡散した場合は」
インターネット、ソーシャルメディア、商標不正利用及び競合他社に対する風評の波及によるリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「将来同様の事案が発生する場合、当社グループが保有する商標等の不正利用やソーシャルメディアの急激な普及に伴うインターネット等への書き込みなどによる風評被害が発生・拡散した場合は、その内容の正確性にかかわらず、当社グループの事業、経営成績、財政状態、ブランドイメージ及び社会的信用に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット、ソーシャルメディア及び商標不正利用による風評被害リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「将来同様の事案が発生する場合、当社グループが保有する商標等の不正利用やソーシャルメディアの急激な普及に伴うインターネット等への書き込みなどによる風評被害が発生・拡散した場合は、その内容の正確性にかかわらず、当社グループの事業、経営成績、財政状態、ブランドイメージ及び社会的信用に影響を及ぼす可能性があります。」
従業員による不適切画像、商標の不正利用及びソーシャルメディア上の書込みによる風評被害・拡散の可能性を記載している。競合他社に対する風評被害が外食市場全体へ波及する可能性も示している。