六つの重点施策による中期経営計画の実行
FY2016に初出。25回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
日本フエルトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「そのため、中期経営計画（2026年度～2028年度）においては、「現状を乗り越え、長期にわたって持続可能な収益モデルの構築へ挑戦する」ことを中期経営方針として設定いたしました。」
2023年度～2025年度計画から、2026年度～2028年度の新中期経営計画へ移行し、持続可能な収益モデルの構築を中期経営方針としている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このような状況におきまして、当社グループは中期経営計画（2023年度～2025年度）に基づいた施策に取り組んでおります。」
2023年度から2025年度を対象とする中期経営計画に基づく施策の継続を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは新たな中期経営計画（2023年度～2025年度）を策定し、事業のさらなる発展に向けて取り組みを始めております。」
2020年度から2022年度までの中期経営計画から、2023年度から2025年度を対象とする新たな中期経営計画へ計画期間を組み替えている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは2020年度から2022年度までの３か年を対象とした中期経営計画の基本方針に基づいた施策に取り組んでおります。」
2020年度から2022年度までの3カ年中期経営計画と、8項目の基本方針に基づく施策の継続を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2017年度から2019年度までの３ヵ年を対象とした前中期経営計画は、当初の見込みを上回るペースで国内・紙パルプ市場の縮小が進んだことなどの影響により、最終年度の売上高・営業利益ともに目標未達となりました。縮小する紙・パルプ市場に対応するため、当社グループは、より競争力を強化し経営基盤を盤石にすることを目指し、新たな中期経営計画を策定いたしました。」
前中期経営計画の最終年度目標未達を明示したうえで、8項目からなる新たな中期経営計画へ計画体系を組み替えている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画に基づき、総合抄紙用具企業としての確立を目指し、国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努めてまいりました」
中期経営計画に基づき、総合抄紙用具企業としての確立、国内市場シェア拡大、海外事業強化に取り組む計画を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは平成29年度から平成31年度までの３ヵ年を対象とした中期経営計画を達成すべく、基本方針に基づいた以下の施策に取り組んでまいります。」
平成29年度から平成31年度までの3カ年計画と、6項目の施策を引き続き実行している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは今年度からスタートした中期経営計画に基づき、国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努め、総合抄紙用具企業を目指してまいりました。」
今年度からスタートした中期経営計画に基づく施策を継続している。計画体系の変更や具体的な達成段階は記載していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは今年度からスタートした中期経営計画に基づき、国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努め、総合抄紙用具企業を目指してまいりました。」
今年度からスタートした中期経営計画に基づく施策を継続している。計画体系の変更や具体的な達成段階は記載していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは今年度からスタートした中期経営計画に基づき、総合抄紙用具企業として国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努めてまいりました。」
今年度からスタートした中期経営計画に基づく事業活動を開始したと記載しているが、計画項目の追加や具体的な達成マイルストーンは示していない。 - FY2017再定義有価証券報告書
「そのために、当社グループは、本年度策定した中期経営計画において、①総合抄紙用具企業としての確立 ②海外事業の強化 ③産業資材事業の強化 ④人材の育成による企業体質の強化 ⑤新規事業の創出 ⑥環境に配慮した事業活動を中長期的な経営戦略ととらえ、その実現に向けて、本計画の諸施策を着実に実行してまいります。」
従来の六つの重点施策から、本年度策定の中期経営計画における六つの新たな戦略項目へと計画体系を改めている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、平成26年度を起点とする中期経営計画において、 ① コア事業における経営基盤の強化 ② 品質向上・生産性向上とコストダウン ③ 新製品開発の加速化 ④ 海外生産拠点の活用 ⑤ 人材の育成による企業体質の強化 ⑥ 新規事業領域の拡大 を中長期的な経営戦略ととらえ、その実現に向けて、本計画の諸施策を着実に実行してまいります。」
平成26年度を起点とする中期経営計画として、六つの施策を中長期戦略に位置づけている。