収益認識に関する会計基準の2022年5月期適用準備
FY2019に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 780 － － － 780」
収益認識会計基準の適用後の収益分解情報として、インテリア事業で一定期間にわたり移転される財780百万円を開示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 1,284 － － － 1,284」
収益認識会計基準の適用後の収益分解情報として、インテリア事業で一定期間にわたり移転される財1,284百万円を開示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 849 － － － 849」
収益認識会計基準の適用後の収益分解情報として、インテリア事業で一定期間にわたり移転される財849百万円を開示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一定の期間にわたり移転される財 441 － － － 441」
収益認識会計基準の適用後の収益分解情報として、インテリア事業で441百万円を一定期間にわたり移転される財として開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の「売上高」は249百万円増加し、「売上原価」は193百万円増加し、営業外収益の「その他」は11百万円減少し、営業外費用の「その他」は30百万円減少しております。」
2022年5月期首から適用した収益認識会計基準について、第3四半期累計で売上高249百万円増加などの適用影響を開示した。基準の適用方針自体に変更はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、当第２四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。」」
2022年5月期首から適用した収益認識会計基準に伴う契約資産表示などの変更を継続して開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財またはサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財またはサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準を2022年5月期の期首から実際に適用した。一部取引の総額・純額表示や有償支給取引の処理を変更し、売上高・売上原価はそれぞれ48百万円減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2022年５月期の期首より適用予定であります。 「収益認識に関する会計基準」等の適用による連結財務諸表に与える影響額については軽微であります。」
収益認識基準は2022年5月期首適用予定を維持し、連結財務諸表への影響額を軽微と評価する段階へ進んだ。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」および「収益認識に関する会計基準の適用指針」は、2022年５月期の期首より適用予定であります。影響額については現時点で評価中であります。」
収益認識基準の2022年5月期首適用予定と影響額評価中という状態を継続開示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 平成30年３月30日）および「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 平成30年３月30日）を2022年５月期の期首より適用予定であります。」
収益認識基準について、契約識別から履行義務充足時の収益認識までの5ステップを示し、2022年5月期首からの適用予定と影響額評価中であることを開示した。