リモートワーク・おうち時間による戸建て住宅需要の高まり
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026需要堅調と購買慎重姿勢の併存有価証券報告書
「住宅着工数の減少等による需給の改善から需要は堅調に推移しました。一方で、中東情勢の緊迫化に伴い、世界的に原油価格の高騰や石油化学製品を中心としたサプライチェーンの混乱が生じており、建築資材や住宅設備のサプライチェーンの一部が不安定な状況となっております。」
住宅着工数減少による需給改善を背景に需要は堅調としつつ、資材・設備の供給面では中東情勢に伴う不安定化を併記している。 - FY2026-H1需要堅調と住宅取得環境への懸念の併存有価証券報告書
「当社グループが所属する住宅業界は、住宅着工数の減少等による需給の改善から需要は堅調に推移しておりますが、原材料価格の高騰等による住宅価格の高止まりや住宅ローン金利の上昇により顧客の購買意欲に与える影響が懸念されます。」
コロナ禍後の需要正常化・住宅取得環境悪化懸念から、住宅着工数減少による需給改善を背景に需要は堅調とする記載へ変化した。一方、住宅価格と住宅ローン金利の上昇による購買意欲への影響は懸念事項として残っている。 - FY2025-H1住宅取得環境の悪化懸念有価証券報告書
「当社グループが所属する住宅業界は、資材価格の高騰や人件費の増加を背景に住宅価格が上昇する中、住宅ローン金利も上昇傾向にあり、住宅取得マインドの低下が懸念される状況が続いております。」
コロナ禍後の需要正常化後の状況として、住宅価格と住宅ローン金利の上昇により住宅取得マインド低下が懸念されると記載している。 - FY2024-Q3需要正常化後も首都圏需要が堅調有価証券報告書
「当社グループが所属する住宅業界は、前連結累計期間の新型コロナウイルス感染症の影響による需要の異常な高まりは正常化したものの、首都圏を中心に需要は堅調に推移しており、不動産価格は上昇傾向にあります。」
コロナ禍で異常に高まった需要は正常化したとしつつ、首都圏を中心とする需要は堅調で、不動産価格は上昇傾向にあると記載している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが所属する住宅業界は、前連結累計期間は新型コロナウイルス感染症の影響により異常に需要が高まっておりましたが、当連結累計期間において需要は正常化いたしました。また、継続する物価上昇による消費者マインドの冷え込みや建築資材・外注費の高騰等が不動産需要に影響し、在庫過剰感のあるエリアが見られるようになりました。」
コロナ禍で異常に高まっていた需要が正常化し、物価上昇による消費者マインドの冷え込みと在庫過剰感のあるエリアが見られる状況へ変化した。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「当社グループが所属する住宅業界は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による持家志向への急激な高まりに一服感がみられるものの、需要は継続しております。」
従来の急激な持家志向の高まり・需要増加の表現から、持家志向の高まりには一服感があるとする表現へ変化した。一方、住宅需要自体は継続しているとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが所属する住宅業界は、新型コロナウイルス感染症拡大による外出自粛に伴う世界的な巣ごもり需要の広がりや、テレワークや自宅学習など新しい生活様式の定着により、持家志向への高まりが持続しております。」
巣ごもり需要や新しい生活様式を背景とする持家志向の高まりが持続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが所属する住宅業界は、新型コロナウイルス感染症拡大による外出自粛に伴う世界的な巣ごもり需要の広がりや、テレワークや自宅学習など新しい生活様式の定着により、持家志向への高まりが持続しております。」
巣ごもり需要や新しい生活様式を背景とする持家志向の高まりが持続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「リモートワークや外出自粛に伴い長くなったおうち時間をより快適に過ごすため、戸建て住宅への需要は高まっております。」
コロナ禍における在宅時間の増加を背景とする戸建て住宅需要の高まりを継続して記載している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「リモートワークや外出自粛に伴い長くなったおうち時間をより快適に過ごすため、戸建て住宅への需要は高まっております。」
新型コロナウイルス下でのリモートワークや外出自粛による在宅時間の増加を、戸建て住宅需要の高まりとして記載している。