細胞培養センターを核とするオープンイノベーション
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社の細胞培養センターでは、当連結会計年度は当社が開発した自動細胞培養装置KB2000、MakCell®の培養評価だけでなく、上市を目指している骨髄液幹細胞の分離装置用分離容器の培養評価等実施や東京大学医科学研究所、横浜市立大学医学部との共同研究を実施いたしました。」
細胞培養センターを装置評価、分離容器評価及び大学との共同研究の拠点として活用する方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年７月 大阪大学内に大阪大学との共同研究部門を設立。」
細胞培養センターを含む産学連携の取組みに加え、大阪大学内に共同研究部門を設立した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、ライフサイエンス・機器開発事業においては細胞培養センターを活用し、オープンイノベーションの拠点として、最先端の技術開発に取り組んでいる研究機関や大学との共同研究や企業との事業連携を積極的に推進してまいります。」
細胞培養センターを共同研究・企業連携のオープンイノベーション拠点とする方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、独自に細胞培養センターを設け、ここをオープンイノベーションの拠点として、最先端の技術開発に取り組んでいる研究機関や大学との共同研究や企業との事業連携を積極的に推進することに努めてまいります。」
細胞培養センターを大学・研究機関・企業との共同研究及び事業連携の拠点とする位置づけを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「現在、大阪大学及び横浜市立大学との再生医療を目指した共同研究を推進しており、さらに、複数の企業と培養に関する新製品開発を目指して共同研究を実施しております。」
細胞培養センターを大学・企業との共同研究及び新製品開発を行うオープンイノベーション拠点とする位置づけを継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「従来細胞培養センターに関する費用を平成28年４月の設立時より「ライフサイエンス・機器開発事業」として管理しておりましたが、事業規模が拡大し経営管理における重要性が増してきていること、及び既存セグメントのいずれにも属さない将来に関する研究開発活動が多くなっていることから、当該費用を全社費用として調整額に含めることに変更いたしました。」
細胞培養センター関連費用の管理区分を、ライフサイエンス・機器開発事業から全社費用へ変更した。事業規模と経営管理上の重要性の増加、既存セグメントに属さない将来研究の増加を理由としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成28年４月から大阪大学吹田キャンパス内の産学共創本部Ｂ棟内に、大学や企業と獲得した競争的資金で進める共同研究を推進するために、さらに当社で開発を進める各種バイオ関連機器の上市に向けた培養評価や培養技術の開発だけでなく、その他大学や企業と様々な培養技術に関する共同研究を積極的に実施可能なオープンイノベーションの場とすることを目的に、細胞培養センターを設けました。」
大阪大学内の細胞培養センターを、製品評価、培養技術開発、大学・企業との共同研究を行うオープンイノベーション拠点として位置づけている。