川田テクノロジーズ（3443）・リスク再掲
海外事業に伴う為替変動リスク
FY2017に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外貨建て資産・負債の不一致とヘッジ不足による為替リスク17社が書いているテーマ・逆風17社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「請負工事代金の受領通貨と工事原価の支払い通貨を現地通貨で一致させ、入出金の時期も概ね一致させるなどの対応によりリスクの軽減に努めています。」
外貨建債権債務について、受領・支払通貨と入出金時期を合わせる対応が継続して記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループの持分法適用会社は海外での事業を行っているため、外貨建の債権債務が発生します。このため大幅な為替変動が発生した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
持分法適用会社の海外事業に伴う外貨建債権債務と為替変動リスクが引き続き記載された。 - FY2017初出有価証券報告書
「持分法適用会社は海外事業を行っており、工事代金の回収は外貨建となっています。為替の変動により業績に影響を及ぼす可能性があります。」
持分法適用会社の海外事業における外貨建て工事代金の回収と為替変動による業績影響を記載している。