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日創グループ(3440)・事実削除

日揮株式会社等の主要販売先開示

FY2019-Q2に初出。21回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。

21記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2020-Q3 – FY2021-Q2その他FY2022-Q1 – FY2026-H12019: 320192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 12026
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主要販売先・販売先構成の開示16社が書いているテーマ・逆風12社・追い風0社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中2社が悪化側に。

直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1削除有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の株式会社大林組については、当該割合が100分の10未満のため、記載を省略しております。」

    前中間期に販売実績の16.1%を占めた株式会社大林組は、当中間期には10%未満となり、主要販売先の開示対象から外れた。
  2. FY2025主要販売先の再開示有価証券報告書

    「株式会社大林組 3,168 13.8」

    前年度には10%未満で記載対象外だった株式会社大林組が、FY2025には販売実績3,168百万円、総販売実績の13.8%となり、主要販売先として再び開示された。
  3. FY2024削除有価証券報告書

    「当連結会計年度の株式会社大林組については、当該割合が100分の10未満のため、記載を省略しております。」

    前年度に主要販売先として開示された株式会社大林組は、FY2024には販売割合10%未満となり、主要販売先の開示対象から外れた。
  4. FY2024-Q2削除有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の株式会社大林組については、当該割合が100分の10未満のため、記載を省略しております。」

    前年度第2四半期に販売割合15.6%で開示された株式会社大林組は、当第2四半期累計では販売割合が10%未満となり、主要販売先の記載対象から外れた。
  5. FY2023主要販売先の新規開示有価証券報告書

    「株式会社大林組 1,480,176 11.8」

    FY2023通期では株式会社大林組向け販売実績が1,480百万円、総販売実績の11.8%となり、主要販売先として開示された。
  6. FY2023-Q3主要販売先比率の低下有価証券報告書

    「株式会社大林組 1,367,748 15.0」

    株式会社大林組向け販売実績は1,367百万円、総販売実績の15.0%となった。前四半期累計の15.6%から割合が低下したが、主要販売先として引き続き開示されている。
  7. FY2023-Q2主要販売先の入れ替わり有価証券報告書

    「株式会社大林組 - - 814,346 15.6」

    FY2023-Q2累計では株式会社大林組向け販売実績が814百万円、総販売実績の15.6%となり、新たな主要販売先として開示された。
  8. FY2023-Q1主要販売先の記載対象外化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間のエクシオグループ株式会社については、当該割合が100分の10未満のため、記載を省略しております。」

    前年同期に販売割合12.1%で開示されたエクシオグループ株式会社向け販売は、当四半期には10%未満となり、主要販売先の開示対象から外れた。
  9. FY2022主要販売先の記載対象外化有価証券報告書

    「当連結会計年度の戸田建設株式会社については、当該割合が100分の10未満のため、記載を省略しております。」

    前連結会計年度に売上高の17.2%を占めた戸田建設株式会社が、FY2022は販売割合10%未満となり、主要販売先の開示対象から外れた。当年度は該当する主要顧客の記載がない。
  10. FY2022-Q2主要販売先の記載対象外化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の戸田建設株式会社については、当該割合が100分の10未満のため、記載を省略しております。」

    前年度第2四半期に販売割合11.4%で開示されていた戸田建設株式会社は、当四半期には販売割合が10%未満となり、主要販売先の記載対象から外れた。
  11. FY2022-Q1主要販売先の入れ替わり有価証券報告書

    「エクシオグループ株式会社 - - 173,628 12.1」

    FY2022-Q1はエクシオグループ株式会社向け販売実績が173百万円、総販売実績の12.1%となり、主要販売先として新たに開示された。前年同期の青木あすなろ建設株式会社及び戸田建設株式会社は10%未満となった。
  12. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「戸田建設株式会社 - - 1,038,240 18.0」

    FY2021第3四半期累計では、戸田建設株式会社向け販売実績が1,038百万円、総販売実績の18.0%となり、主要販売先として引き続き開示された。前年同期の株式会社熊谷組は10%未満となった。
  13. FY2021-Q2主要販売先構成の変化有価証券報告書

    「戸田建設株式会社 - - 449,910 11.4 前第2四半期連結累計期間の戸田建設株式会社については、当該割合が100分の10未満のため、記載を省略しております。 当第2四半期連結累計期間の株式会社熊谷組については、当該割合が100分の10未満のため、記載を省略しております。」

    当第2四半期累計では戸田建設株式会社向け販売が449百万円、総販売実績の11.4%となり、主要販売先として開示された。一方、前年同期の主要販売先である株式会社熊谷組は10%未満となり記載対象外となった。
  14. FY2021-Q1主要販売先の入れ替わり有価証券報告書

    「青木あすなろ建設株式会社 - - 376,873 17.0 戸田建設株式会社 - - 264,253 11.9」

    FY2021-Q1は青木あすなろ建設株式会社向けが376百万円で17.0%、戸田建設株式会社向けが264百万円で11.9%となり、主要販売先として新たに開示された。前年同期の主要販売先であった株式会社熊谷組は10%未満となった。
  15. FY2020主要販売先の記載対象外化有価証券報告書

    「当連結会計年度の日揮株式会社については、当該割合が100分の10未満のため、記載を省略しております。」

    前年度に33.1%を占めた日揮株式会社向け販売は当年度に10%未満となり、主要販売先の開示対象から外れた。当年度は主要顧客の該当事項がないと開示している。
  16. FY2020-Q3主要販売先比率の低下有価証券報告書

    「株式会社熊谷組 - - 688,450 10.5」

    FY2020第3四半期累計では、株式会社熊谷組向け販売実績が688百万円、総販売実績の10.5%となり、主要販売先として引き続き開示された。前四半期の14.3%から割合は低下している。
  17. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「株式会社熊谷組 - - 687,580 14.3」

    当第2四半期連結累計期間では、株式会社熊谷組向け販売実績が687百万円、総販売実績の14.3%となり、主要販売先として引き続き開示された。日揮株式会社及び日鉄エンジニアリング株式会社は10%未満となった。
  18. FY2020-Q1主要販売先の入れ替わり有価証券報告書

    「株式会社熊谷組 - - 550,461 21.8」

    当四半期は株式会社熊谷組向け販売実績が550百万円、総販売実績の21.8%となり、主要販売先として新たに開示された。前年同期に主要販売先であった日揮株式会社及び新日鉄住金エンジニアリング株式会社は当四半期には10%未満となった。
  19. FY2019前進有価証券報告書

    「日揮株式会社 4,462,053 33.1」

    FY2019通期の日揮株式会社向け販売実績は4,462百万円、総販売実績の33.1%となった。新日鉄住金エンジニアリング株式会社は販売割合が10%未満となり、主要販売先の記載対象から外れている。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「日揮株式会社 - - 4,226,586 38.7」

    当第3四半期連結累計期間の日揮株式会社向け販売実績は4,226百万円で、総販売実績の38.7%を占めた。前四半期に続き、主要販売先として開示されている。
  21. FY2019-Q2初出有価証券報告書

    「日揮株式会社 - - 2,928,832 39.0 新日鉄住金エンジニアリング株式会社 - - 779,942 10.4」

    当第2四半期連結累計期間の販売実績において、日揮株式会社向けが2,928百万円で総販売実績の39.0%、新日鉄住金エンジニアリング株式会社向けが779百万円で10.4%を占めると開示している。
一緒に動いた変遷

「日創エンジニアリング株式会社の設立による建設事業への進出」は、この変遷が動いた21回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1日創エンジニアリング株式会社の設立による建設事業への進出2回
  3. 2大ロット・短納期に対応する最新鋭・大型加工設備の計画的導入2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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