建設案件の高水準原価による採算悪化
FY2020-Q1に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
日創グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- 2026-10-15顕在化決算
「建設事業において、大型案件が集中し工事が大幅に進展した前期の反動により、売上高は21,512百万円（前年同期比6.6％減）、営業利益は620百万円（同55.1％減）、経常利益は605百万円（同56.8％減）となりました。」
建設事業では大型案件が集中した前期の反動により、2026年8月期の売上高及びセグメント利益が減少した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「売上原価に含まれる工事損失引当金繰入額は、次のとおりであります。 29百万円」
建設案件の将来損失に備え、FY2025に29百万円の工事損失引当金繰入額を計上した。 - FY2024対処有価証券報告書
「また利益率の改善によりセグメント利益は271百万円（同29.0％増）となりました。」
建設案件の高水準原価による採算悪化が継続的に現れたとの記載はなく、FY2024は利益率改善によりセグメント利益が増加した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上原価に含まれる工事損失引当金繰入額は、次のとおりであります。14,825千円」
工事契約に係る将来損失の見込みに対して、14,825千円の工事損失引当金繰入額を計上した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建設案件の高水準原価による採算悪化リスクについて、重要な変更がないと一括開示している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「グループ間の情報連携を図り、材工一括受注を掲げ営業活動に取り組みましたが、前年同四半期に計上した大型案件の反動減により、売上高は383百万円（前年同四半期比41.1％減）となったものの、売上原価は前年同四半期に比べて改善し、セグメント利益は37百万円（前年同四半期はセグメント損失9百万円）となりました。」
建設事業では、前年同期に発生した一部案件の高水準原価による損失から、売上原価が改善しセグメント利益に転じた。 - FY2020削除有価証券報告書
「（建設事業）グループ間の情報連携を図り、材工一括受注を掲げ営業活動に取り組みましたが、太陽電池アレイ支持架台の受注減少に伴う設置工事の減少により、売上高は1,226百万円（前年同期比45.5％減）、セグメント利益は122百万円（同58.0％減）、当連結会計年度末における受注残高は438百万円（同45.4％減）となりました。」
FY2020の事業等のリスク一覧には、建設案件の高水準原価による個別の採算悪化リスクは記載されていない。建設事業の通期業績説明は、太陽電池アレイ支持架台の受注減少に伴う設置工事の減少に置かれている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建設案件の高水準原価による採算悪化リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
建設案件の高水準原価による採算悪化リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「グループ間の情報連携を図り、材工一括受注を掲げ営業活動に取り組みましたが、一部案件において売上原価が高水準であったことから、売上高は652百万円（前年同四半期比49.7％増）、セグメント損失は9百万円（前年同四半期はセグメント利益92百万円）となりました。」
一部の建設案件で売上原価が高水準となり、建設事業が前年同期のセグメント利益92百万円から9百万円のセグメント損失となった事実を、新たな採算悪化リスクとして記載する。