急激な円高による業績への影響
FY2016-Q2に初出。12回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
急激な円高による業績への影響を含む既存リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。\nまた、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
急激な円高による業績への影響を含む既存リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
急激な円高による業績への影響を含む既存リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
急激な円高による業績への影響を含む既存リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
急激な円高による業績への影響を含む既存リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
急激な円高による業績への影響を含む既存リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
急激な円高による業績への影響を含む既存リスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
急激な円高を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2017後退有価証券報告書
「当社グループは、製品の輸出等において外貨建て取引を行っており、また、連結財務諸表を作成するにあたって海外連結子会社の財務諸表を円換算していることから、為替相場の変動は当社グループの経営成績、財務状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の「急激な円高が業績に大きな影響を与えた」という具体的な記載はなく、通期では為替相場変動一般の影響可能性として記載されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「一方、円高の進行は、当社グループの業績にも影響を与えました。」
円高による業績への影響が通期でも記載されている。連結損益計算書では為替差損1,463百万円が計上されているが、影響額全体を為替要因として分離した数値ではない。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「一方、急激な円高の進行は、当社グループの業績にも大きな影響を与えました。」
急激な円高が引き続き業績に大きな影響を与えたと記載されている。損益計算書では為替差損925百万円が計上されている。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、足許での急激な円高の進行は、当社グループの業績に大きな影響を与えました。」
円高の進行がすでに業績へ影響した事象として記載されている。影響額は為替要因単独では数値化されていない。