鋼材・原材料価格の変動
FY2016に初出。32回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-05-11。
サンコーテクノがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- 2026-05-11顕在化業績予想の修正
「建設資材価格や人件費の上昇によるコスト増」
建設資材価格の上昇によるコスト増が、今回の業績予想修正の理由として記載されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「さらに鋼材価格の高止まりが続くなど厳しい状況で推移する一方、インフラ整備を中心とした一定水準の需要に支えられ、底堅く推移いたしました。」
鋼材価格の高止まりが続く状況を継続して記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「これに対処するため、状況に応じて販売価格へ転嫁させていく方針でありますが、十分に転嫁できなかった場合には、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材等の原材料価格上昇、販売価格への転嫁不足、建設技能労働者不足や材料費・労務費上昇への対応不足による業績影響リスクを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「さらに鋼材価格の高止まりが続くなど厳しい状況で推移する一方、インフラ整備を中心とした一定水準の需要に支えられ、底堅く推移いたしました。」
鋼材価格の高止まりが続く状況を継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「これに対処するため、状況に応じて販売価格へ転嫁させていく方針でありますが、十分に転嫁できなかった場合には、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材等の原材料価格上昇に対し販売価格への転嫁を行う方針と、転嫁不足や材料費・労務費上昇への対応不足による業績影響のリスクを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・原材料価格の変動を含む主要な事業等のリスクについて、発生または重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当社グループが関連する建設市場におきましては、長期にわたる建設技能労働者の不足や設備投資抑制の影響に加え、鋼材価格が高止まりするなど厳しい状況で推移する一方、インフラ整備を中心とした一定水準の需要に支えられ、底堅く推移いたしました。」
鋼材価格について、前回までの「高騰」という表現から「高止まり」へ変わった。価格上昇が続くリスクと建設市場への影響は引き続き記載している。 - FY2023価格転嫁不足リスクを明記有価証券報告書
「これに対処するため、状況に応じて販売価格へ転嫁させていく方針でありますが、十分に転嫁できなかった場合には、業績等に影響を及ぼす可能性があります。また、建設技能労働者の不足や、工事材料費・労務費の上昇への対処が十分にできなかった場合にも、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
鋼材等の原材料価格上昇について、販売価格への転嫁方針と、転嫁不足や工事材料費・労務費上昇への対応不足が業績に影響するリスクを明示した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループが関連する建設市場におきましては、インフラ整備を中心とした一定水準の需要に支えられて底堅く推移する一方、長期にわたる建設技能労働者の不足や設備投資抑制の影響に加え、鋼材価格が高騰するなど厳しい状況で推移いたしました。」
鋼材価格について、従来の上昇継続という表現から価格高騰へと記載が強まり、厳しい状況として記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループが関連する建設市場におきましては、インフラ整備を中心とした一定水準の需要に支えられて徐々に安定化傾向が見られるものの、長期にわたる建設技能労働者の不足や設備投資抑制の影響に加え、鋼材価格が高騰するなど厳しい状況で推移いたしました。」
鋼材価格について、前四半期までの上昇継続という表現から、価格が高騰する状況へと記載が強まっている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設市場におきましては、インフラ整備を中心とした一定水準の需要に支えられ、徐々に安定化傾向が見られるものの、感染症拡大防止策に伴う経済活動の停滞長期化、設備投資抑制の影響に加え、鋼材価格の上昇が続いており、動向に注視が必要な状況となっております。」
鋼材価格の上昇が続き、今後の動向に注視が必要な状況を継続して記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設市場におきましては、インフラ整備を中心とした一定水準の需要に支えられ、徐々に安定化傾向が見られるものの、感染症拡大防止策に伴う経済活動の停滞長期化、設備投資抑制の影響に加え、鋼材価格の上昇が続いており、動向に注視が必要な状況となっております。」
鋼材価格について、上昇が続いており、今後の動向に注視が必要な状況を継続して記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「鉄鋼・鉄製品など一部の資材価格に上昇傾向が見られ、今後の動向に注視が必要な状況となっております。」
鋼材・原材料価格について、鉄鋼・鉄製品など一部の資材価格に上昇傾向が見られ、今後の動向を注視する状況と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・原材料価格の変動を含む主要な事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・原材料価格の変動を含む主要な事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
鋼材・原材料価格の変動を含む主要な事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、資材価格や労務費の高止まりが続き、決して楽観できない経営環境が続くものと予想されます。」
資材価格や労務費の高止まりによる経営環境への懸念が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面においては、資材価格や労務費の上昇等による影響から、厳しい状況が続いております。」
資材価格や労務費の上昇による利益面への影響が継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面においては、資材価格や労務費の上昇等による影響から、厳しい状況が続いております。」
資材価格や労務費の上昇による利益面への影響が継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は原材料等の価格上昇の影響を受けたものの、販売費及び一般管理費が計画を下回ったことにより計画比117百万円増（9.8％増）となりました。」
原材料等の価格上昇が営業利益に影響したことを引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「建設技能労働者の慢性的な不足が解消されていないことに加え、工事材料費・労務費の上昇が工事収益を圧迫するなど厳しい状況も続いております。」
工事材料費・労務費の上昇による工事収益への圧迫が、第1・第2四半期に続いていると記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「工事材料費・労務費の上昇が工事収益を圧迫するなど厳しい状況も続いております。」
材料費・労務費の上昇による収益圧迫が、第1四半期に続き発生していると記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「工事材料費・労務費の上昇が工事収益を圧迫するなど厳しい状況も続いております。」
材料費の上昇が工事収益を圧迫していると記載しており、材料価格上昇による収益面への影響が続いている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業利益は原材料等の価格上昇の影響を受けたこと等により計画比40百万円減（3.4％減）となりました。」
原材料等の価格上昇が営業利益の計画未達に影響したことを、40百万円・3.4％減と定量的に記載している。 - FY2018-Q3資材価格・労務費高騰の影響を具体化有価証券報告書
「利益面においては、資材価格や労務費の高騰等による影響が一部顕在化しております。」
前四半期に記載した鋼材価格・為替レートの変動に代えて、資材価格や労務費の高騰による利益面への影響が一部顕在化したと記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、鋼材価格の上昇や為替レートの変動等による影響が一部顕在化しております。」
従来から記載していた鋼材価格変動リスクについて、利益面への影響が一部顕在化したと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材・原材料価格の変動について、新たなリスクの発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、原材料として主に鋼材（スチール鋼、ステンレス鋼）を使用しており、これらの原材料を構成する鉄鉱石やニッケル価格の高騰などにより当社グループの仕入れ調達価格が上昇する場合があります。」
鋼材等の原材料価格上昇と販売価格への転嫁不足による業績影響を引き続きリスクとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材・原材料価格の変動について、新たなリスクの発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材・原材料価格の変動について、新たなリスクの発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
鋼材・原材料価格の変動について、新たなリスクの発生または重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、原材料として主に鋼材（スチール鋼、ステンレス鋼）を使用しており、これらの原材料を構成する鉄鉱石やニッケル価格の高騰などにより当社グループの仕入れ調達価格が上昇する場合があります。」
価格上昇時には販売価格への転嫁を方針としているが、十分に転嫁できない場合の業績影響をリスクとしている。