労務費・電力費等の上昇による利益圧迫
FY2023-Q1に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-11-05。
トーカロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「不安定な海外情勢の継続、円安の長期化に伴う原材料価格やエネルギーコストの高騰など、依然として先行きが見通しづらい状況が続いております。」
円安の長期化、原材料価格・エネルギーコストの高騰によるコスト上昇圧力が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループを取り巻く事業環境は、米中対立による半導体輸出規制の影響、燃料や材料価格の高騰、円安傾向の継続、ウクライナや中東の情勢不安など、先行きが読みづらい状況が続きました。」
燃料・材料価格の高騰や円安傾向など、コスト上昇圧力が継続している。新たな影響額は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループを取り巻く事業環境は、米中対立による半導体輸出規制の強化、原材料価格やエネルギーコストの高騰、円安傾向の長期化、不安定な国際情勢など、先行きが見通しにくい状況が継続しております。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰などコスト上昇圧力が継続している。新たな影響額は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループを取り巻く事業環境は、米国の対中半導体輸出規制等による米中関係の緊張の高まり、エネルギーコストの高騰、金融・為替市場や物価の動向など、先行き不透明な状況が継続しております。」
エネルギーコスト高騰などコスト面の厳しさが継続しているが、本四半期では新たな影響額は示されていない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「国内の自動車関連は新型コロナウイルス感染症に起因する部品供給は改善しているものの、半導体不足により生産が停滞し、また電力料高騰などによる影響から、当セグメントの売上高は前期比14百万円(0.6％)増の24億14百万円、セグメント利益(経常利益)は同１億19百万円(25.2％)減の３億52百万円となりました。」
電力料高騰等のコスト上昇が国内子会社セグメントの利益25.2％減として実際に表れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループを取り巻く事業環境は、急激な為替の変動、エネルギーコストや原材料価格の高騰、半導体をはじめとする部材需給の逼迫に加え、米中関係の緊張の高まり、ウクライナ情勢の長期化など、先行き不透明な状況が継続しており、コスト面では厳しさが増しているものの、半導体・ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）分野を中心に、好調な受注状況が継続いたしました。」
エネルギーコスト・原材料価格の高騰や部材需給逼迫など、コスト上昇リスクの厳しさが継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループを取り巻く事業環境は、急激な円安、エネルギーコストや原材料価格の高騰、半導体をはじめとする部材需給の逼迫に加え、中国のゼロコロナ政策による経済活動の停滞や、ウクライナ情勢の長期化など、先行き不透明な状況が継続しており、コスト面では厳しさが増しているものの、半導体・ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）分野を中心に、好調な受注状況が継続いたしました。」
FY2023-Q1から示されていた労務費・電力費等の上昇に加え、エネルギーコスト・原材料価格の高騰と部材需給の逼迫が明示され、コスト上昇リスクの範囲と厳しさが増している。コスト上昇は実際に発生しているが、影響額自体は開示されていない。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「利益につきましては、労務費や電力費等の上昇の影響を受け、営業利益は同35百万円(1.3％)減の27億24百万円となりました」
労務費や電力費等の上昇が営業利益の減少要因として初めて独立して示され、35百万円、1.3％の減益として実際に影響が表れている。