新型コロナウイルス感染症による受注・生産・サプライチェーンへの影響
FY2020に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は５類に移行していますが、今後変異ウイルスや新型感染症の拡大による影響により、受注の先送りや取消しが多数発生した場合、当社グループの従業員に感染者が多数発生し、長期間の生産活動停止に陥った場合、仕入先や外注先の生産活動や物流等、サプライチェーンに発生した混乱や分断が長期間におよんだ場合には、当社グループの財政状態及び業績に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症が5類へ移行したことを明示し、従来の感染症拡大リスクを変異ウイルスや新型感染症を含む将来可能性として整理している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「国内子会社(日本コーティングセンター株式会社)は、中国上海でのロックダウンによる部品供給不足は解消されつつあるものの、国内での自動車メーカーの生産停滞が続いており、主力の切削工具関係の受注が低調で、当セグメントの売上高は前年同期比９百万円(0.8％)減の11億97百万円、セグメント利益(経常利益)は同70百万円(28.7％)減の１億75百万円となりました。」
中国上海のロックダウンによる部品供給不足は解消されつつあり、感染症に起因する直接的な供給制約の影響は一部緩和している。一方、国内自動車メーカーの生産停滞と受注低調は継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「国内子会社(日本コーティングセンター株式会社)は、中国上海でのロックダウンによる部品供給不足で自動車メーカーの工場停止が拡がった影響で、主力の切削工具関係の受注が低調となり、当セグメントの売上高は前年同期比19百万円(3.2％)減の５億91百万円、セグメント利益(経常利益)は同66百万円(43.6％)減の85百万円となりました。」
感染症に伴う中国上海のロックダウンが、部品供給不足、自動車メーカーの工場停止、国内子会社の受注低調・減収減益として実際に発生している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間(2021年４月１日から2021年12月31日まで、以下「当第３四半期」という)の当社グループを取り巻く事業環境は、世界的な新型コロナウイルス感染症の再拡大、サプライチェーンの混乱と物価上昇懸念など先行き不透明感が増しているものの、ワクチン接種の普及による経済活動の再開、旺盛な半導体需要の継続などに支えられ、総じて堅調に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症の再拡大に加え、サプライチェーンの混乱と物価上昇懸念が明示され、感染症に関連する事業環境リスクの範囲と不透明感が拡大している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、感染症拡大を防止し工場の操業を継続することに最大限注力しつつ、中長期を見すえた新技術開発と一層のコスト削減、生産効率の向上に取り組んでまいりました。」
感染症拡大への対応として、工場操業の継続を重視する取り組みが続いている。事業環境にはなお感染症による先行き不透明感が残る一方、当四半期は業績の回復も確認されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループを取り巻く事業環境は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け多くの業界からの受注は低調に推移し、予断を許さない状況が続いております。」
感染症拡大の影響が多くの業界の受注低調として引き続き実際に現れている。一方、半導体・FPD分野の受注好調も併記されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動の停滞に伴い産業機械分野や鉄鋼分野の売上高が落ち込んだ一方で、海外半導体メーカーの活発な設備投資を背景とした半導体・ＦＰＤ分野の売上高が大きく伸長したことにより当セグメントの売上高は前年同期比８億67百万円(6.2％)増の149億65百万円、セグメント利益(経常利益)は同８億52百万円(33.4％)増の34億09百万円となりました。」
感染症による経済活動停滞の影響が産業機械・鉄鋼分野の売上減として実際に発生している。一方、半導体・FPD分野の増加が全体業績を補っている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「国内子会社(日本コーティングセンター株式会社)は、新型コロナウイルス感染症拡大による自動車生産一時停止の影響を受け、受注が大きく落ち込み、当セグメントの売上高は前年同期比１億42百万円(23.6％)減の４億62百万円、セグメント利益(経常利益)は同66百万円(48.6％)減の70百万円となりました。 中国子会社において、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、一時的に操業停止となったため、当セグメントの売上高は前年同期比１億41百万円(12.1％)減の10億30百万円、セグメント利益(経常利益)は同６百万円(1.8％)減の３億50百万円となりました。」
感染症リスクが、自動車生産停止による国内子会社の受注急減・減収減益、中国子会社の一時操業停止・減収減益として実際に発生している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の大規模な拡大に伴い、当危機管理マニュアルの見直しを図って参りますが、今後新型感染症の拡大により、受注の先送りや取消しが多数発生した場合、当社グループの従業員に感染者が多数発生し、長期間の生産活動停止に陥った場合、仕入先や外注先の生産活動や物流等、サプライチェーンに発生した混乱や停滞が長期間におよんだ場合には、当社グループの財政状態及び業績に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の大規模拡大を独立したリスクとして初めて整理し、受注、従業員、生産、仕入先・外注先、物流への影響可能性を列挙している。