大型スポット案件・災害特需の剥落による収益反動
FY2023-Q1に初出。12回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-11-09。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-11-09顕在化決算説明資料
「大口案件は中間期に出荷が早まったものも多く、下期は、中間期不振であった分野をカバーする必要あり」
大口案件の前倒し出荷が中間期の増収増益に寄与し、下期には不振分野の挽回が必要となる案件時期の偏りを記載している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、全般的に、案件の一時的な端境期による需要減に加え、現場の労働力不足等による工期の見直しが見られました。」
大型案件の端境期による需要減が通期で続き、建設用資機材事業の売上高は前期比3.8%減、営業利益は前期比10.3%減となった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におきましては、大型案件の端境期が継続していることやコンクリート製品分野において、工事量の減少、酷暑に伴う工事遅延が発生いたしました。この結果、この事業の売上高は49億16百万円(前年同期比14.2%減)、営業利益1億49百万円(前年同期比48.5%減)となりました。」
大型案件の端境期が継続し、工事量減少・酷暑による工事遅延も重なった結果、建設用資機材事業は減収減益となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、高速道路リニューアル関連等を背景に好環境が継続し好調を維持しておりますが、年度後半に大型案件がなかったため、前年同期ほど売上高が伸びませんでした。」
前年度にいったん記載が薄れた大型案件の端境期リスクが再び顕在化し、建設用資機材事業の売上高は前期比3.0%減となった。 - FY2024削除有価証券報告書前年度に記載されていた大型スポット案件・災害特需の剥落による収益反動は、当年度の経営成績説明では主要な要因として明示されていない。
- FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、引き続き好環境下ではあるものの、前年同期にあった大型かつ高収益のスポット案件の売上・利益が剥落したことや台風19号災害工事に関連したコンクリートブロック特需の終息及び工程見直し等によって現場の工事が延期される案件が前年同期より多かったことや原材料価格の高騰影響、人件費の増加等により、減収減益となっております。この結果、この事業の売上高は120億67百万円(前期比8.9%減)、営業利益9億5百万円(前期比44.5%減)となりました。」
大型・高収益スポット案件と災害特需の剥落・終息、工事延期、原材料価格高騰、人件費増加が通期で顕在化し、建設用資機材事業の売上高8.9%減、営業利益44.5%減となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「この事業では、「防災・減災、国土強靭化のための5か年加速化対策」への対応が進められているなか、橋梁更新工事や豪雨災害などの対策工事が進められております。そのようななか、当第3四半期連結累計期間におきましては、引き続き好環境下ではあるものの、前年同期にあった大型かつ高収益のスポット案件の売上・利益が剥落したことや台風19号災害工事に関連したコンクリートブロック特需の終息および前年同期より工程見直し等によって現場の工事が延期される案件が多かったことや原材料価格の高騰影響、人件費の増加等により、減収減益となっております。この結果、この事業の売上高は81億33百万円(前年同期比15.0%減)、営業利益3億59百万円(前年同期比71.8%減)となりました。」
大型・高収益スポット案件と台風19号災害関連特需の剥落・終息に加え、工事延期、原材料価格高騰、人件費増加が重なり、建設用資機材事業の売上高15.0%減、営業利益71.8%減として影響が続いている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「そのようななか、当第2四半期連結累計期間におきましては、引き続き好環境下ではあるものの、前年同期にあった大型かつ高収益のスポット案件の売上・利益が剥落したことや台風19号災害工事に関連したコンクリートブロック特需の終息及び原材料価格の高騰影響、人件費の増加等により、減収減益となっております。この結果、この事業の売上高は53億36百万円(前年同期比11.3%減)、営業利益2億78百万円(前年同期比65.0%減)となりました。」
大型・高収益スポット案件と台風19号災害工事関連の特需の剥落・終息が続き、原材料価格高騰や人件費増加とともに建設用資機材事業の売上高11.3%減、営業利益65.0%減として顕在化している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におきましては、引き続き好環境下ではあるものの、前年同期にあった大型かつ高収益のスポット案件の売上・利益が剥落したことや台風19号災害工事に関連したコンクリートブロック特需の終息及び移動制限緩和による販管費の増加により、減収減益となっております。この結果、この事業の売上高は25億65百万円(前年同期比11.0%減)、営業利益1億28百万円(前年同期比67.5%減)となりました。」
前年同期の大型・高収益スポット案件および台風19号災害工事関連の特需が剥落し、建設用資機材事業の売上高11.0%減、営業利益67.5%減として実際の業績に現れた。