競合他社との価格競争激化リスク
FY2017に初出。12回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ケー・エフ・シーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。88社中40社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加したものの価格競争や人件費や原材料等のコストの増加などにより、経常利益は３億59百万円（前年同期比29.5％減）となりました。」
価格競争の激化が、人件費・原材料コストの増加とともに建設事業の経常利益減少として実績に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は増加したものの価格競争や人件費や原材料等のコストの増加などにより、経常利益は５億９百万円（前年同期比31.3％減）となりました。」
価格競争の激化が、人件費・原材料コストの増加とともに建設事業の経常利益減少として実績に現れた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが販売及び施工している市場において近年競合他社との価格競争の激化が続き、適正価格の維持が困難になった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競合他社との価格競争激化と適正価格維持困難による業績影響を継続開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループが販売及び施工している市場において近年競合他社との価格競争の激化が続き、適正価格の維持が困難になった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競合他社との価格競争激化と適正価格維持困難による業績影響を継続開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループが販売及び施工している市場において近年競合他社との価格競争の激化が続き、適正価格の維持が困難になった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競合他社との価格競争激化と適正価格維持困難による業績影響を継続開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資及び民間投資の堅調な推移など追い風を受ける一方、受注競争の激化や業界の慢性的な人手不足、建設資機材価格の高水準の推移など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
受注競争の激化を、投資環境が堅調な中でも継続する収益確保上の懸念として再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループが販売及び施工している市場において近年競合他社との価格競争の激化が続き、適正価格の維持が困難になった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競合他社との価格競争激化と適正価格維持困難による業績影響を継続して開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、企業収益の改善や民間設備投資の堅調な推移など追い風を受ける一方、受注競争の激化や業界の慢性的な人手不足、働き方改革等の対応に加え、建設資機材価格の高水準の推移など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
受注競争の激化を、投資環境が堅調な中でも収益確保上の継続的な懸念として記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資及び民間設備投資は堅調に推移しているものの、受注競争の激化や労務単価、建設資機材価格の上昇に加え、業界の慢性的な人手不足や働き方改革等への対応など、決して楽観視はできない状況にあります。」
受注競争の激化を、投資環境が堅調な中でも収益確保上の継続的な懸念として記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましても、企業収益の改善や公共投資及び民間設備投資の堅調な推移など追い風を受ける反面、受注競争の激化や建設労働者不足による労務単価の上昇に加え、建設資機材価格の高水準の推移など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
受注競争の激化を、投資環境が堅調な中でも収益確保上の継続的な懸念として記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資及び民間設備投資は堅調に推移し、企業収益は改善傾向にあるものの、受注競争の激化や業界の慢性的な人手不足や労務単価、建設資機材価格の高水準での推移など、決して楽観視はできない状況にあります。」
競合を含む受注競争の激化を、建設業界における収益確保上の継続的な懸念として記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが販売及び施工している市場において近年競合他社との価格競争の激化が続き、適正価格の維持が困難になった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競合他社との価格競争激化と適正価格維持困難による業績影響を、独立したリスクとして初めて明示している。