有能な技術者・熟練技術者の確保育成リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。22社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- 2026-05-14再掲決算
「建設資材価格やエネルギー価格の高騰、建設技術者・技能労働者の慢性的不足」
建設技術者・技能労働者の慢性的不足を、建設資材価格等の高止まりとともに引き続き示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の慢性的な不足を、建設資材高騰とともに継続的な人材面・コスト面の課題としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の慢性的な不足を、建設資材高騰とともに継続的な人材面・コスト面の課題としている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「建設業界においては、建設資材価格の上昇傾向が継続する中、慢性的な人員不足の問題に有効な解決策を見出すことが難しく、依然として厳しい事業環境が続いております。」
人材不足について、有効な解決策を見出すことが難しいとの表現が加わり、従来の慢性的不足という認識から厳しい環境の継続を示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の慢性的な不足を、建設資材高騰とともに継続的な人材面・コスト面の課題としている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は底堅く推移しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰に伴う建設コストの上昇など、依然として厳しい経営環境が続いております。」
建設技術者・技能労働者の慢性的な不足を、建設資材高騰や建設コスト上昇と並ぶ人材面の継続的な課題としている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「少子高齢化による人手不足等によりこれらの必要な人材が確保できない場合には、サービスの品質の低下、業務効率の悪化により当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を与える可能性があります。」
質の高い人材の確保不足が品質・業務効率に影響するリスクを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は底堅く推移しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の不足を、建設資材高騰とともに継続的な人材面・コスト面の課題としている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は底堅さが増しているものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の不足を、建設資材高騰とともに継続的な人材面・コスト面の課題としている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「慢性的な建設技術者、技能労働者の不足や建設資材の高騰など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の不足を、建設資材高騰とともに人材面・コスト面の継続的な課題としている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「少子高齢化による人手不足等によりこれらの必要な人材が確保できない場合には、サービスの品質の低下、業務効率の悪化により当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を与える可能性があります。」
質の高い人材の長期確保が品質・効率に影響するリスクを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は高水準で推移しているものの、このところ弱めの動きとなっており、業界の慢性的な人手不足、鋼材価格の上昇や新型コロナウイルス感染症の影響など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設業界の慢性的な人手不足を、公共投資の弱めの動き、鋼材価格上昇、感染症の影響と並ぶ継続的な課題としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は高水準で推移しているものの、建設技術者、技能労働者の不足、鋼材価格の上昇や新型コロナウイルス感染症の影響など、業界を取り巻く環境は予断を許さない状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の不足を、鋼材価格上昇や新型コロナウイルス感染症の影響と並ぶ継続的な人材面の課題としている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「慢性的な建設技術者、技能労働者の不足」
建設技術者・技能労働者の不足を、人材面の継続的な業界課題として再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移しているものの、業界の慢性的な人手不足、建設資機材価格の高水準の推移に加え、新型コロナウイルス感染症による今後の工事受注へ与える影響など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
建設業界の慢性的な人手不足を、建設資機材価格や新型コロナウイルス感染症の影響と並ぶ継続的な課題としている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「建設技術者、技能労働者の不足」
建設技術者・技能労働者の不足を、建設業界における継続的な人材面の課題として再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「建設技術者、技能労働者の不足」
建設技術者・技能労働者の不足を、人材面の継続的な課題として再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「少子高齢化による人手不足等によりこれらの必要な人材が確保できない場合には、サービスの品質の低下、業務効率の悪化により当社グループの財政状態及び経営成績等に影響を与える可能性があります。」
建設技術者・技能労働者を含む質の高い人材の長期確保を、品質・効率に影響するリスクとして継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資及び民間投資の堅調な推移など追い風を受ける一方、受注競争の激化や業界の慢性的な人手不足、建設資機材価格の高水準の推移など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
建設業界の慢性的な人手不足を、受注競争や建設資機材価格の高水準と並ぶ継続的な課題としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資は堅調に推移したものの、慢性的な建設技術者、技能労働者の不足、建設資機材価格や労務単価の上昇が続くなど、企業収益の確保に向け予断を許さない状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の慢性的な不足と労務単価の上昇を、人材面の継続的な課題として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原材料価格や労務単価の上昇、少子高齢化に伴う人材不足、若年層労働者の確保や働き方改革による労働環境の多様化など多くの課題を抱えている状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の慢性的不足と若年層確保の課題を、労務単価上昇や働き方改革と併せて継続的に示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、企業収益の改善や民間設備投資の堅調な推移など追い風を受ける一方、受注競争の激化や業界の慢性的な人手不足、働き方改革等の対応に加え、建設資機材価格の高水準の推移など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
業界の慢性的な人手不足を、働き方改革対応や建設資機材価格の高水準と併せて継続的な課題としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資及び民間設備投資は堅調に推移しているものの、受注競争の激化や労務単価、建設資機材価格の上昇に加え、業界の慢性的な人手不足や働き方改革等への対応など、決して楽観視はできない状況にあります。」
建設業界の慢性的な人手不足を、労務単価上昇や働き方改革対応と併せて継続的な課題として示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資の底堅い推移に加え、民間設備投資も緩やかに増加したものの、建設技術者、技能労働者の慢性的な不足、建設資機材価格や労務単価の上昇が続くなど、企業収益の確保に向け楽観視できない状況にあります。」
建設技術者・技能労働者の慢性的な不足を、労務単価の上昇を伴う人材面の継続的な課題として示している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「しかしながら、資機材価格の高騰や建設技術者、技能労働者の不足は深刻化しており、依然として企業収益への影響が懸念されております。」
建設技術者・技能労働者の不足について、従来の慢性的な不足から深刻化したとの表現に変化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましても、企業収益の改善や公共投資及び民間設備投資の堅調な推移など追い風を受ける反面、受注競争の激化や建設労働者不足による労務単価の上昇に加え、建設資機材価格の高水準の推移など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
建設労働者不足を、労務単価上昇を伴う人材面の継続的な課題として示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資及び民間設備投資は堅調に推移し、企業収益は改善傾向にあるものの、受注競争の激化や業界の慢性的な人手不足や労務単価、建設資機材価格の高水準での推移など、決して楽観視はできない状況にあります。」
建設業界の慢性的な人手不足を、労務単価の高水準と併せて引き続き示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが関連する建設業界におきましては、公共投資の底堅い推移に加え、首都圏を中心とした大規模再開発工事が徐々に着工を開始するなどの好材料が見られるものの、業界の慢性的な人手不足や労務単価、建設資機材価格の高水準での推移など、企業収益の確保に向け楽観視できない状況にあります。」
建設業界の慢性的な人手不足を、労務単価の高水準と併せて引き続き示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「建設業界においては、建設材料費の上昇によるコスト増加や、業界における慢性的な人手不足など、リスクの内在する事業環境が続いております。」
建設材料費上昇と慢性的な人手不足を、技術者・労働力確保に関わる継続的な課題として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「建設労働者不足による労務単価の上昇に加え、円安による建築資材の上昇など、リスク要因にも配慮が必要な状況にあります。」
建設労働者不足を、労務単価上昇を伴う人材面の課題として引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「労務単価や建設資機材価格の高騰、建設労働者不足などの課題も山積しており、決して楽観視はできない状況にあります。」
建設労働者不足という業界の人材確保上の課題を記載している。事業等のリスクについては重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「新技術及び新製品の開発及び製造には、有能な技術者及び熟練技術者の確保が重要と考えております。当社グループでは、有能な技術者の確保に注力し、また、熟練技術者の育成を図っておりますが、有能な人材確保及び育成を継続できない場合、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります」
技術者の確保・育成を行っているが、継続できない場合の業績・財務影響を想定している。