原材料価格高騰と食材の安全性リスク
FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-09-14。
バルニバービがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。31社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- 2026-09-14悪化決算
「一方で、物価上昇による消費者の節約志向に加え、慢性的な人手不足、人件費、エネルギー価格及び主要食材価格の上昇など、厳しい経営環境が続いております。」
主要食材価格の上昇を、継続する厳しい経営環境の要因として記載した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「その一方で、慢性的な人手不足に加え、人件費、エネルギー価格、米を含む主要食材の価格高騰など、コストやサービス面において厳しい状況が続いております。」
原材料価格高騰について、米を含む主要食材を具体的に挙げ、コスト面の厳しさを記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、個人消費の回復やインバウンド需要の増加を背景に経済活動が活性化し、景気が緩やかな回復基調が続く動きがみられた一方で、エネルギー・原材料価格の高騰、円安等に起因して物価が上昇する等、先行きは依然として不透明な状況であります。外食業界におきましては、需要回復の兆しがみられるものの、物価上昇や働き手の不足などにより厳しい状況が続いております。」
需要回復の動きがある一方、物価上昇を食材費等のコスト上昇に関係する継続的な業界要因として記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、新型コロナウイルス感染症による行動制限からの脱却やインバウンド需要の増加などにより、来店客数に回復の動きがみられましたが、物価上昇や働き手の不足などにより厳しい状況が続いております。」
感染症後の需要回復に触れながらも、物価上昇を外食業界の厳しい要因として継続して記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このため、当社グループでは原材料の複数の仕入ルートの確保及び、法定の食品衛生に加え、定期的な店舗衛生検査の実施、食品衛生管理者の設置、従業員の健康状態の確認や手洗い・消毒の励行などにより、安全な商品を提供するための衛生管理を徹底しております。」
原材料価格・食材安全性のリスクに対し、複数仕入ルート、衛生検査、食品衛生管理者、健康確認等の対応を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、感染症対策の規制類が順次緩和されたことにより人流が戻りつつある中で、景況感に回復の兆しがみられたものの、断続的に訪れる感染拡大の波が客足に影響を及ぼしており、さらには消費者のライフスタイルの変化に合わせた柔軟な対応の他、食材費、光熱費の高騰や人件費の上昇等の懸念事項も生じており、事業を取り巻く環境は厳しい状況が続いております。」
食材費の高騰を含む外食業界のコスト上昇リスクを、光熱費・人件費の上昇とともに継続して記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、2022年７月以降急拡大した新型コロナウイルス第７波やシルバーウィークに上陸した２度にわたる台風の影響により、外食を控える傾向による来客数の落ち込みや原材料や水道光熱費の高騰等、引き続き厳しい状況が続いております。」
原材料価格の高騰に加え、水道光熱費の高騰を外食業界の厳しい要因として継続して記載した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、特定の食材に依存している事実はありませんが、食材に関わる安全性の問題や原材料価格の高騰等の事態が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格と食材安全性に関するリスクを継続して記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「このため、当社グループでは原材料の複数の仕入ルートの確保及び、法定の食品衛生に加え、定期的な店舗衛生検査の実施、食品衛生管理者の設置、従業員の健康状態の確認や手洗い・消毒の励行などにより、安全な商品を提供するための衛生管理を徹底しております。」
食材調達・安全性リスクへの対応として、複数仕入ルート、定期衛生検査、食品衛生管理者、従業員の健康確認等を具体的に記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、多様化する顧客ニーズの変化に加えて、競合企業との競争激化、原材料価格の高騰、人手不足に伴う人材確保難や人件費の増加傾向に加え、天候不順や相次ぐ台風等の自然災害や消費税増税に伴う個人消費の下振れ懸念や、新型コロナウィルス感染拡大防止を目的とした政府・自治体による外出自粛要請等により引き続き厳しい状況で推移しております。」
原材料価格の高騰を、競争激化、人手不足、自然災害、消費税増税、新型コロナウイルスに伴う外出自粛要請等とともに引き続き業界リスクとして記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、多様化する顧客ニーズの変化に加えて、競合企業との競争激化、原材料価格の高騰、人手不足に伴う人材確保難や人件費の増加傾向に加え、天候不順や相次ぐ台風等の自然災害や消費税増税に伴う個人消費の下振れが懸念され引き続き厳しい状況で推移しております。」
原材料価格の高騰を、競争激化、人手不足、自然災害、消費税増税等とともに引き続き業界リスクとして記載した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、多様化する顧客ニーズの変化に加えて、競合企業との競争激化、原材料価格の高騰、人手不足に伴う人材確保難や人件費の増加傾向に加え、天候不順や相次ぐ台風等の自然災害や消費税率改定に伴う個人消費の下振れが懸念され引き続き厳しい状況で推移しております。」
原材料価格の高騰を、競争激化、人手不足、自然災害等とともに引き続き業界リスクとして記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、特定の食材に依存している事実はありませんが、食材に関わる安全性の問題や原材料価格の高騰等の事態が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループが使用する食材について、食中毒、異物混入など安全性が疑われる問題が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格と食材安全性に関するリスクを引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「外食業界におきましては、景気回復による個人消費マインドの改善が期待されるものの、多様化する顧客ニーズの変化に加えて、競合企業との競争激化、原材料価格の高騰、人手不足に伴う人材確保難や人件費上昇の影響に加え、地震や台風などの自然災害による影響により引き続き厳しい状況で推移しております。」
原材料価格の高騰を、競争激化、人手不足、自然災害等とともに引き続き業界上のリスクとして記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「食材に関わる安全性の問題や原材料価格の高騰等の事態が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の高騰、食中毒、異物混入等の調達・食材安全性リスクを再記載した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「食材に関わる安全性の問題や原材料価格の高騰等の事態が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループが使用する食材について、食中毒、異物混入など安全性が疑われる問題が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格と食材安全性に関するリスクを再記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「食材に関わる安全性の問題や原材料価格の高騰等の事態が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。また、当社グループが使用する食材について、食中毒、異物混入など安全性が疑われる問題が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の高騰、食中毒、異物混入など、調達コストと食材安全性に関するリスクを明示した。