大木ヘルスケアホールディングス（3417）・リスクサステナビリティリスク評価プロセスの具体化
気候変動・人権・労働環境等のサステナビリティリスク
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動・人権・労働環境等のサステナビリティリスク評価・管理3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025サステナビリティリスク評価プロセスの具体化有価証券報告書
「具体的には、全社及び各部署の業務プロセスにおけるリスクの整理と洗い出しを行い、抽出されたリスクの影響度及び発生可能性や発生頻度の観点に基づき、リスクへの対応の要否を判断、検討しております。」
気候変動、人権、労働環境、取引、自然災害等のサステナビリティリスクについて、全社・各部署での洗い出し、影響度・発生可能性・頻度による評価、各委員会等での管理・実行を具体化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社は、グループ経営にかかわる様々なリスクを管理するため、主要なリスクの状況につき、定期的にモニタリング・評価・分析し、グループ各社と各部署を監督し、その内容を取締役会及び経営会議に報告する体制を整えております。」
気候変動、人権、労働環境、取引、自然災害等のサステナビリティリスクについて、定期的なモニタリング・評価・分析、取締役会・経営会議への報告という管理体制を具体化している。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社は、気候変動などの環境問題、人権の尊重、従業員の健康や労働環境への配慮及び公正・適切な処遇、取引先や仕入先との公正・適正な取引、自然災害等への危機管理及び事業活動の継続性検証など、サステナビリティに関するリスクの適切な管理は、事業リスクの減少のみならず、収益機会にもつながる重要な経営課題と認識しております。」
気候変動、人権、従業員の健康・労働環境、公正な処遇・取引、自然災害、事業継続性をサステナビリティ関連リスクとして初めて体系的に列挙している。