広告市場の変動・景気低迷による業績影響
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
ピクスタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループにおけるサービスの売上のうち、PIXTA事業においては、インターネット広告を含む各種広告にかかる素材利用が一定の割合を占めております。」
広告関連素材への売上依存と、広告市場の変化や景気低迷による広告制作予算削減が業績に影響し得るリスクを、対応策とともに継続して記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方、単品の月間購入者数累計は、オミクロン株の流行・まん延防止措置等により主要顧客（広告、印刷、旅行）の購買が鈍ったことや、Googleコアアルゴリズムのアップデートの影響でユーザーの当社サイトへの流入が減少したこと等により、133,439人（前期比15.1%減）となりました。」
広告・印刷・旅行等の主要顧客の購買鈍化により、単品の月間購入者数累計が前期比15.1％減となり、広告市場・景気変動の影響が実績として現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「単品の月間購入者数累計は、オミクロン株の流行やまん延防止措置延長等の影響で、当社の主要顧客業界（広告・印刷・旅行など）の購買が鈍化したことにより35,510人（前年同四半期比11.1%減）となりました。」
新型コロナウイルスの変異株やまん延防止措置の影響により、広告・印刷・旅行など主要顧客業界の購買が鈍化し、PIXTA単品の月間購入者数累計が前年同四半期比11.1％減となった。広告市場・景気変動による業績影響リスクが実際の事業指標に現れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「インターネット広告市場につきましては、2021年に、インターネット広告費で２兆7,052億円(前年比21.4％増)と、1996年から一貫して成長を続けており、広告のインターネットメディアへのシフトが続いております。」
広告市場の成長を示す一方、PIXTA及びSnapmartの売上が広告素材利用に一定程度依存するため、広告市場の変化や景気低迷による収益影響リスクを引き続き認識している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「広告市場の変化や景気低迷による広告制作予算の削減等外部環境の変動により、当初想定していた収益を確保することができない場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告市場の変化及び景気低迷による広告制作予算削減リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「広告市場の変化や景気低迷による広告制作予算の削減等外部環境の変動により、当初想定していた収益を確保することができない場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告市場の変化及び景気低迷による広告制作予算削減リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「広告市場の変化や景気低迷による広告制作予算の削減等外部環境の変動により、当初想定していた収益を確保することができない場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
広告市場の変化や景気低迷による広告制作予算削減を、収益確保に影響する外部リスクとして記載している。