銀行借入を中心とする資金調達方針
FY2016に初出。19回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの資金需要については、営業キャッシュ・フローを源泉とすることを原則としておりますが、不足分は必要に応じ、運転資金等の短期的な資金については金融機関との当座貸越契約にて、設備資金等の長期的な資金については新株予約権の行使による払込資金等の自己資本による資金調達にて対応していくこととしております。」
営業キャッシュ・フローを基本とし、短期資金は当座貸越、長期資金は新株予約権行使等の自己資本で調達する方針を継続した。当年度は新株予約権行使による259,350千円の収入を得る一方、長期借入金64,940千円を返済した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「負債は前連結会計年度末より74,115千円減少し890,296千円となりました。これは主に、消費税の納付により未払消費税が32,536千円減少し14,122千円に、金融機関への長期借入金の繰り上げ返済等により長期借入金および１年内返済予定の長期借入金が44,086千円減少し178,563千円になった影響であります。」
金融機関への長期借入金等の繰り上げ返済により、長期借入金および1年内返済予定分が44,086千円減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における財務活動による資金は340,819千円の増加（前連結会計年度は159,582千円の減少）となりました。これは主に、新株発行による収入200,000千円、新株予約権の行使による収入111,295千円、および新株予約権の発行による収入38,500千円があった一方で、長期借入金の返済による支出△32,721千円があったことによるものです。」
銀行借入に加え、新株発行、新株予約権の行使および新株予約権の発行による資金調達を行い、財務活動による資金は340,819千円増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における財務活動による資金は107,654千円の増加（前中間連結会計期間は58,617千円の減少）となりました。これは主に、新株予約権の行使による収入111,295千円があったことに加え、長期借入れによる収入10,000千円と長期借入金の返済による支出△13,116千円があったことによるものです。」
借入を中心とする資金調達方針の下、新株予約権行使による111,295千円の収入と長期借入れ10,000千円を得る一方、長期借入金13,116千円を返済した。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの資金需要については、営業キャッシュ・フローを源泉とすることを原則としておりますが、不足分は必要に応じ、運転資金等の短期的な資金については金融機関との当座貸越契約にて、設備資金等の長期的な資金については新株予約権の行使による払込資金等の自己資本による資金調達にて対応していくこととしております。」
営業キャッシュ・フローを基本としつつ、短期資金は当座貸越、長期資金は新株予約権の行使等の自己資本で調達する方針を継続した。実績として短期借入金108,000千円、長期借入金100,402千円を返済し、借入残高を減少させた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「負債は前連結会計年度末より154,255千円減少し957,148千円となりました。これは主に、借入金の返済により、短期借入金が108,000千円減少し431,500千円に、１年内返済を含む長期借入金が94,153千円減少し116,980千円になった影響であります。」
銀行借入を中心とする資金調達方針のもと、短期借入金108,000千円、1年内返済予定分を含む長期借入金94,153千円を返済し、借入残高が減少した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当座貸越極度額の総額 539,500千円 591,500千円 借入実行残高 539,500千円 519,500千円 差引額 ― 千円 72,000千円」
当座貸越極度額が591,500千円へ拡大する一方、借入実行残高は519,500千円へ減少し、72,000千円の未実行枠が生じた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当座貸越極度額の総額 539,500千円 591,500千円 借入実行残高 539,500千円 519,500千円 差引額 ― 千円 72,000千円」
当座貸越極度額が591,500千円へ拡大し、借入実行残高は519,500千円、未実行枠は72,000千円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの資金需要については、営業キャッシュ・フローを源泉とすることを原則としておりますが、不足分は必要に応じ、運転資金等の短期的な資金については金融機関との当座貸越契約にて、設備資金等の長期的な資金については新株予約権の行使による払込資金等の自己資本による資金調達にて対応していくこととしております。」
資金調達方針が、営業キャッシュ・フローを基本としつつ、短期資金は当座貸越、長期資金は新株予約権行使等の自己資本で調達する組み合わせへ具体化された。年度末の当座貸越極度額・借入実行残高は539,500千円である。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2022年10月４日開催の取締役会において、今後の成長に備えて、新規設備投資へ充当するため、当座貸越契約により新たに資金を調達することを決議し、以下のとおり当座貸越契約を締結いたしました。／借入極度額 160,000千円」
新規設備投資に充当する資金として、北國銀行との当座貸越契約を締結し、借入極度額160,000千円を設定した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、19,562千円の増加（前同四半期は347,917千円の増加）となりました。その主な要因は、新規借入による収入が30,000千円あった一方で、長期借入金の返済が8,358千円あったことによります。」
新規借入30,000千円による資金調達を実施する一方、長期借入金8,358千円を返済した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における財務活動による資金は336,120千円の増加となりました。これは主に、短期借入金の返済による支出△20,000千円、株式の発行による収入195,467千円、新株予約権の行使による収入175,322千円によるものであります。」
短期借入金を返済する一方、株式発行と新株予約権行使による資金調達を実施し、借入と株式関連調達を併用する資金調達の実績が通期で示された。 - FY2022-Q2借入返済と株式・新株予約権による調達の併用有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、347,917千円の増加となりました。その主な要因は、第三者割当による増資を行い、株式発行による収入が200,003千円、新株予約権の行使による株式発行による収入が175,322千円あったことによるものであります。／借入金を返済したことで短期借入金が20,000千円減少し431,500千円、及び長期借入金が8,358千円減少し115,491千円となりました。」
借入金を返済する一方、第三者割当増資と新株予約権の行使による資金調達を実施した。資金調達手段の実績が銀行借入だけでなく株式関連調達にも広がっている。 - FY2021前進有価証券報告書
「これらの資金需要については、営業キャッシュ・フローを源泉としつつ、必要に応じて、運転資金等の短期的な資金については金融機関からの短期借入、設備資金等の長期的な資金については金融機関からの長期借入及び自己資本での資金調達にて対応していくこととしております。」
短期借入、長期借入、自己資本を組み合わせて運転資金・設備資金を調達する方針が、連結化後の資金調達方針として示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度における財務活動による資金は69,441千円の増加となりました。これは主に、短期借入金の増加による収入が45,000千円及び長期借入れによる収入が30,000千円あったことによるものであります。」
銀行借入を中心とする資金調達方針に沿って、短期借入金45,000千円と長期借入れ30,000千円による資金調達が実施された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「流動負債は591,808千円となり、前事業年度末に比べ74,450千円の増加となりました。これは主に短期借入金が46,500千円、テキスタイル事業に関する仕入高が増加したため支払手形及び買掛金が29,334千円それぞれ増加したことによるものであります。固定負債は305,085千円となり、前事業年度末に比べ27,768千円増加しました。これは主に長期借入金が24,240千円増加したことによるものであります。」
短期借入金46,500千円、長期借入金24,240千円が増加し、借入を通じた資金調達が進んだ。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「財務活動によるキャッシュ・フローは、57,217千円の増加（前年同四半期は10,034千円の減少）となりました。これは、短期借入金の増加額が29,500千円、長期借入れによる収入が30,000千円あったことによるものであります。」
短期借入金29,500千円の増加と長期借入れ30,000千円により、財務活動によるキャッシュ・フローが増加した。 - FY2018内部資金・営業活動によるキャッシュ・フローを調達源として明記有価証券報告書
「上記の必要資金につきましては、内部資金及び営業活動によるキャッシュ・フローにより調達することとしております。」
従来の銀行借入方針に加え、必要資金の調達源として内部資金および営業活動によるキャッシュ・フローを明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、資金運用は短期的な預金等に限定し、資金調達は、銀行等金融機関からの借入による方針であります。デリバティブ取引は、全く行っておりません。」
短期預金と銀行借入を基本とし、デリバティブは利用していない。