製造コスト・販売費及び一般管理費の削減
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに26社。
- FY2026コスト上昇と価格転嫁不足により利益計画未達有価証券報告書
「また、人件費や電気代の高騰等の影響もあり、計画していた程の利益獲得には至りませんでした。」
価格改定や製造現場の効率化を進めている一方、人件費・電気代の高騰により、紡績事業は前年の営業利益2,195千円から営業損失3,953千円へ転じた。 - FY2025前進有価証券報告書
「前期から進めた価格改定およびアラミド繊維の主力である防護服衣料の順調な受注により、売上高は同水準を維持いたしました。」
価格改定を継続し、防護服衣料の受注と組み合わせて紡績事業の売上水準を維持した。ただし、人件費や電気代の高騰により計画ほどの利益には至っていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、コスト上昇に対応した売価の価格改定と製造現場の効率化、販売先および仕入先の新規開拓を進め、既存事業の基盤強化・発展とともに、新規事業であるリサイクル事業の収益改善を進めてまいりました。」
価格改定、製造現場の効率化、新規開拓を継続した結果、紡績事業は営業利益21,812千円、テキスタイル事業は60,130千円、ヘルスケア事業は1,379千円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような環境下、当社グループでは、コスト上昇に対応した売価の価格改定と製造現場の効率化、販売先および仕入先の新規開拓を進めてまいりました。」
価格改定と製造現場の効率化を継続した結果、紡績事業は営業利益17,500千円、テキスタイル事業は営業利益41,502千円となり、コスト上昇対応策が各事業の利益改善と併記された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような環境下、当社グループでは、コスト上昇に対応した売価の価格改定と製造現場の効率化、販売先および仕入先の新規開拓を進めております。」
コスト上昇への対応策として価格改定と製造現場の効率化を進め、紡績事業では営業利益11,598千円、テキスタイル事業では営業利益22,122千円を計上した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような環境下、当社グループでは、コスト上昇に対応した売価の価格改定と製造現場の効率化、販売先および仕入先の新規開拓を進めております。／紡績事業においては、得意先の在庫調整の影響を受け、計画していた生産数量には至らなかったものの、価格改定が進んだことで売上高は増加傾向にあります。／この結果、紡績事業の第１四半期連結累計期間の業績は、売上高96,124千円（前同期比12.4％増）、営業利益3,741千円（前年同期比1,319.2％増）となりました。」
コスト上昇への対応として価格改定と製造現場の効率化を進め、紡績事業では売上高と営業利益が前年同期を上回った。 - FY2023価格転嫁がコスト上昇に追いつかず収益圧迫有価証券報告書
「しかしながら、販売価格改定による売価への転嫁が急激なコスト上昇に追いつかなかったこと、及びリサイクル事業における一時的な生産数量と販売数量の減少があったことにより、前連結会計年度と比較して赤字幅の縮小には至りませんでした。」
販売価格改定を実施したものの、急激なコスト上昇を吸収できず、全体の赤字幅縮小には至らなかった。 - FY2023-Q3価格転嫁は一部進展したがコスト上昇を未吸収有価証券報告書
「しかしながら、コスト上昇に伴う製品価格改定が一部あったため、コスト上昇をカバーするには至らなかったこと」
コスト上昇に対して製品価格改定を一部実施したものの、上昇分を十分にカバーできない状態が示された。 - FY2023-Q2エネルギー価格上昇を受けた価格改定の急務化有価証券報告書
「利益面では、大幅なエネルギー価格の上昇による影響を受け、売価の価格改定が急務であります。」
従来の生産効率化・コスト管理に加え、大幅なエネルギー価格上昇への対応として販売価格の改定を急務とした。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは引き続き感染症対策に努めつつ、堅調な製品需要を背景に仕入価格、製造経費の上昇や製品の需給バランスに応じた生産体制を推進した結果」
仕入価格・製造経費の上昇下で、製品の需給バランスに応じた生産体制を推進する収益改善策が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、新型コロナウイルス感染症の動向や収束後の環境及び市況の変化に留意しながらも、紡績事業の生産性強化、紡績糸の新商品の開発及び販路の開拓、テキスタイル事業の新たな付加機能による拡販、ヘルスケア事業をかわきりとした新規事業への取り組みを推進し、業績改善に努めております。」
生産性強化や新商品開発、販路開拓による収益改善策が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「紡績事業は、あらゆる紡績糸の新用途開発をベースに当社独自の販路開拓、地場織物加工メーカーとのタイアップによるポリエステル繊維の受注確保、工場歩留まりの更なる改善に取り組むとともに、既存取引先との更なる連携強化を図りながら紡績事業の強化を図ってまいります。」
受注確保、販路開拓、工場歩留まり改善、既存取引先との連携強化を通じた収益力向上策が継続している。 - FY2020人員不足・小ロット化・受注減少により効率化効果が収益に結びつかず有価証券報告書
「紡績事業の受注は産業資材向けを中心に堅調に推移しましたが、小ロット化や難しい品種の生産が増加したことに加え、オリンピック特需の終焉や自動車生産の大幅減速などの影響により受注が急減したため思うような収益を上げることができませんでした。」
生産効率化の課題に対し、小ロット・難品種化、人員不足、受注急減が重なり、収益改善には至らなかった。 - FY2020-Q1資材・メンテナンス費用増加と多品種小ロット化による収益圧迫有価証券報告書
「コスト面では、段ボールなどの資材コストや機械部品のメンテナンス費用の増加、受注数量の細分化による多品種小ロット化がますます進んだことにより、合理的な生産が出来ず厳しい状況が続きました。」
資材コスト・機械部品のメンテナンス費用の増加と多品種小ロット化により、合理的な生産ができず厳しい状況が続いている。 - FY2019コスト上昇を受けた価格転嫁と生産合理化の検討有価証券報告書
「コスト面においては、電力料、人件費、資材関係が増加したため、思うような収益を上げることはできませんでした。今後はコストアップ分の価格転嫁と更なる生産の合理化を検討してまいります。」
従来の効率化・コスト管理に加え、コストアップ分の価格転嫁と更なる生産合理化を今後の対応として明示した。 - FY2019-Q3コスト高と労働力不足により効率化施策の効果が収益に結びつかず有価証券報告書
「資材や各部品代の高騰や労働力の確保に苦しみ、合理的な生産を行うことができず、収益を確保することができませんでした。」
資材・部品代の高騰と労働力確保難により、合理的な生産と収益確保ができなかった。 - FY2019-Q2コスト上昇下で効率化を継続有価証券報告書
「原材料の高騰や電力料のコストアップなど厳しい環境でのスタートとなり、ポリエステル事業の縮小の話もある中で、生産の効率化及び各個々人の技術力の向上を目指し、事業を推し進めてまいりました。」
原材料・電力料のコスト上昇とポリエステル事業縮小の可能性を受け、生産効率化と技術力向上を対策として継続している。 - FY2019-Q1製造コスト上昇と加工賃見直し後も負担残存有価証券報告書
「また、電力料等の製造コストが上昇し、取引先へ加工賃の見直しを実施しましたが、すべてを補うことができず大きな負担となりました。」
電力料等の製造コスト上昇に対して取引先への加工賃見直しを実施したが、上昇分をすべて補えず負担が残った。 - FY2018販管費増加・営業利益目標未達有価証券報告書
「当社の当事業年度の経営成績等は、繊維事業の受注が産業資材向けに好調に推移しましたが、平成29年４月に大阪営業所を開設し、糸・生地の当社独自の販売ルートの確立に取り組んでいることにより販売費及び一般管理費が増加したこと及び平成30年２月の大雪の影響により生産効率が低下し、計画どおりの生産ができなかったことなどにより、期初にたてた営業利益目標10百万円を達成することができませんでした。」
大阪営業所開設に伴う販売費及び一般管理費の増加と大雪による生産効率低下により、期初の営業利益目標が未達となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「繊維事業は、ますますの多品種・小ロット化、難しい素材の生産が進むと予想される中、人材育成と合理的な人的配置を行い更なる効率化、合理化を推進してまいります。」
人員配置と人材育成を通じた効率化・合理化という収益改善施策が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、徹底したコスト管理、受注環境に合わせた生産体制の構築及び原糸メーカーと供に高機能糸の開発、新規取引先の模索に全力で取り組み、収益改善に努めております。」
コスト管理、生産体制の構築、高機能糸開発、新規取引先の模索による収益改善策が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、徹底したコスト管理、受注環境に合わせた生産体制の構築及び原糸メーカーとともに高機能糸の開発、新規取引先の模索に全力で取り組み、収益改善に努めております。」
コスト管理を含む収益改善施策が継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社は、当該状況を解消すべく、製造コスト・販売費及び一般管理費の更なる削減及び生産工程の効率化に取り組みながら、受注量の確保を喫緊の課題として取り組んでおります。」
継続企業の前提に関する重要な疑義を解消する対策として、製造コストと販売費及び一般管理費の削減を明示している。